在宅勤務による環境変化で4人に1人は精神的健康度が低下

　人事コンサルティング、HRテック事業を行うP&L Associates合同会社（本社：東京都渋谷区、代表：斉藤正樹）は、従業員のメンタルヘルス可視化ツール「Weekare（ウィーケア）」を5月27日(木)より本格提供を開始する。

　併せて、テレワークについて管理職・非管理職を対象とした意識調査を2021年4月に実施。その調査結果を公表した。

社内コミュニケーション約6割が「難しくなった・やや難しくなった」と実感

　テレワーク実施による社内のコミュニケーションへの影響として、47.8％が『やや難しくなった』、12.0%が『難しくなった』と実感していることがわかった。さらに、管理職の約40％が『部下への指示や指導』『部下のコンディション把握』にも難しさを感じていると回答した。

テレワークがもたらす変化

　非管理職には自身について、管理職には部下について、「テレワークはどのような変化をもたらすと思うか」という設問に対し、「精神的な健康度」「業務や作業の能率・効率」において4人に1人が『やや低下する』『低下する』と回答した。

調査概要

　調査企画：P&L Associates合同会社
　調査期間：2021年4月6日～21日
　調査方法：インターネット調査
　有効回答：334名

従業員のメンタルを定期計測し不調の早期発見する「Weekare（ウィーケア）」

　長期化するコロナ禍や働き方改革など、従業員を取り巻く就業環境は急速な変化が進み、組織のコミュニケーションやコンディション把握が難しい状況となっている。この状況へ対応するため、メンタルケアに関心をもつ企業は増加傾向にあるが、「メンタルチェックのノウハウがない」 「個々の従業員まで目が届かない」、回答する側は「項目が多く回答が面倒」といった課題を抱えている。

　これらの声を受け、定期的に従業員のコンディションを把握・アラートの早期発見に特化したメンタルヘルス可視化ツール「Weekare」を開発。従業員一人ひとりのコンディションを毎週チェックし、変化の数値化により不調を早期発見、管理者へアラートで通達する。

　詳細はこちら

Weekare(ウィーケア)の機能と特長

　■回答者が1秒で感覚的に回答できるチェック機能でリアルな回答を収集
　■週ごとの計測ができメンタル変化を数値化
　■従業員のメンタル不調を早期発見し、管理者へアラートで通知
　■従業員数に応じた金額設定、申し込みから最短1日で利用可能

まとめ

　従業員のメンタルケアは欠かせないものの、日常業務に手一杯でそこまで手が回らないことも多いだろう。必要に応じてツールの活用を検討してみるのもいいかもしれない。

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