約6割の人事担当者「社員の精神的な健康度が低下した」

　株式会社イーヤス（本社：愛知県名古屋市、代表取締役：遠藤基平）は、健康な身体で働き続けることの実現を目指し、「ヘルスケアとSDGs」に関するレポートを発表した。

浮き彫りとなったメンタルヘルスケアの課題

　2020年に起きた新型コロナウイルスを契機として、多くの企業でテレワークが促進された。柔軟な働き方が実現した一方で、ヘルスケアの領域においては様々な問題を引き起こしている。

　また、従来会社で行われていた「雑談」の減少も目立つ。ちょっとした雑談で、悩みを共有し、ストレスを解消することは可能だ。また、「つながり」を感じることで、安心感が生まれ、帰属意識も醸成される。その「つながり」が急速に失われつつある。

　実際に本調査でも、人事担当者の6割は「社員の精神的な健康度が低下した」と回答した。

SDGs.3「すべての人に健康と福祉を」の実現のために

　2015年の国連サミットで採択されたSDGsで掲げられている「3：すべての人に健康と福祉を」の領域において、働き方の変化に伴う上述した問題等の解決が該当すると考え、出張リラクゼーション事業を軸として、「すべての人に健康と福祉を」の実現を推進。

　事業が急拡大したのはこの5～6年の間で、背景には、国の政策でもある「働き方改革」や「健康経営」がある。これにより、ストレスチェックやメンタルヘルス対策などが社会問題化され、企業側でも社内の健康はフィジカルだけではないという意識が芽生えはじめた。

　そして、多くの企業で出張リラクゼーションが導入され、フィジカルと共にメンタルヘルスケアをサポートし続けてきた。しかし、コロナによる急激な変化に対し、企業は対応しきれていない。調査によれば、健康維持のため「自宅で運動やヘルスケアなどを行って欲しい」と考える人事担当者は9割にものぼっている。

調査概要

　調査方法：インターネット調査
　調査期間：2021年6月15日〜同年6月19日
　有効回答：テレワークを行っている企業の人事担当者111名

まとめ

　コロナ禍においてテレワークが進み、身体面・コミュニケーション面で大きな変化が起こった。これらは従業員のエンゲージメントへ直結し、企業のパフォーマンスに大きな影響を与えるだろう。ニューノーマル時代に対応した社員のヘルスケアを検討していく必要があるのではないだろうか。

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