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理想の働き方「半分以上在宅勤務」が7割

2021.06.28

 株式会社アスマーク(本社:東京都渋谷区、代表取締役:町田正一)は、2021年春に入社した新入社員(新卒/中途を含む)を対象に、コロナ禍での仕事に関する調査を実施した。2020年8月に実施した調査との前年比較も行っている。

在宅を理想の働き方とする人が約7割

 国内では2020年4月に最初の緊急事態宣言が発出され、株式会社アスマークは同年8月に「新型コロナ禍新入社員 意識調査」を実施し、調査結果をまとめたレポートを公開した。

 多くの企業が感染対策やテレワークの導入に追われる中で新社会人となった“新卒新入社員”と、新たな職場へ飛び込んだ”中途新入社員“に着目し、コロナ禍の職場環境で抱えている不安や困りごと、職場の満足度などを調査したものである。

 その後も2回目、3回目の緊急事態宣言が出され、先の見えない状況が続いている。そこで前年に引き続き、2021年4月~5月に入社した新入社員(新卒/中途を含む)を対象にアンケートを実施。前年と共通する項目については比較も行った。

 調査の結果、出社せずに毎日在宅勤務としたい人、もしくは在宅勤務をメインとしたいと回答した人が半数以上となった。半分は在宅を望む人まで含めると、その割合は約7割となる。在宅を希望しない人、もしくは出社しての勤務をメインとしたい人は3割だった。

 また、前年同様に在宅勤務をしている人には困りごとや不安が強く出る傾向がみられ、対策の必要性を感じられる結果となっている。人事評価の正当性や、会社の今後について不安を感じる人は4割以上だった。

 調査結果詳細はこちら

 2020年の調査結果はこちら

調査概要

 調査対象:2021年4月~5月に入社した20~30代男女(新卒/中途含む)
 有効回答:132サンプル
 調査期間:2021年5月28日~6月1日
 調査方法:Webアンケート

株式会社アスマーク

 2001年の設立以来、累計4万件を超える市場調査を行ってきた。東京・大阪・福岡・青森に拠点を置き、日本全国からの調査依頼に対応している。一般社団法人日本マーケティングリサーチ協会(JMRA)や公益社団法人日本マーケティング協会(JMA)に加盟。HR TechサービスやRPA導入・運用支援にも取り組んでおり、組織の働き方改革を支援するサービスや、改正労働施策総合推進法に対応した「Check」も提供している。

まとめ

 テレワークの導入は一気に加速し、それを理想と考える人も増えたようだ。一方でテレワークならではの悩みや課題も挙げられており、企業にはその解決を図る動きが求められていると言えるだろう。

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