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テレワークにおける『残業時間の増減』に関するアンケート

2021.07.21

 株式会社LASSIC(ラシック)(本社:東京都港区、本店: 鳥取県鳥取市、代表取締役社長: 若山幸司)が運営するWEBメディア「テレワーク・リモートワーク総合研究所(テレリモ総研)」は、テレワークにおける『残業時間の増減』に関するアンケート調査を全国20歳〜65歳の男女を対象に実施した。

調査背景

 新型コロナウイルスのワクチン接種が進むなか、終息後もその有用性が期待されているテレワーク。メリットを活かしワークライフバランスを実現しやすい働き方との認識も多いだろう。一方で、上司、部下、同僚の様子が見えづらい、稼働時間が把握しづらいなどの課題がしばしば挙げられている。

 そこで今回は、オフィスワークからテレワークになったことで『残業時間の増減』に変化があったかについて調査を実施した。

通勤していた時と比較した残業時間の増減

 男性の約4割、女性の約3割が「残業時間が減った」という結果となった。職種や役職、仕事環境によって変動はあるものの、テレワークでは、電話応対や口頭での差し込み依頼などの突発的な出来事で作業を中断されることがなくなり、より仕事に集中できることで、業務効率向上が期待できそうだ。

 また、今回最も意見が多かったのが「残業時間は変わらない」で、男性の49.46%、女性の59.15%、全体の2人に1人は残業時間に差がないと感じていることが分かった。一方、男女ともに約1割が「残業時間が増えた」と感じていることもわかった。

テレワークの悪かった点

 「長時間労働になっている」「抱えている仕事が大量になってしまった」という回答を選択した人は、テレワークによって残業時間が増加している可能性が高そうだ。

 アンケート上位には「仕事とプライベートの区別ができない」のほか、「上司、同僚とのコミュニケーションが取りづらい、減った」「社内の情報、ノウハウの共有が難しい、少なくなった」などの回答が並んだ。

調査概要

 調査期間:2020年9月1日~2020年9月4日
 調査対象:全国20歳〜65歳のテレワーク/リモートワークを経験したことがあるワーキングパーソン男女1077名
 調査方法:インターネット調査

まとめ

 コロナワクチン接種が進み、オフィスワークへ戻すか、テレワークを続けるか、はたまた双方のハイブリッド型か、組織や企業は選択が迫られている。本調査のデータを参考に、業務生産性と従業員のワークライフバランスを両立する最適な方法を検討してみてはいかがだろうか。

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