【コロナ禍長期化における働き方意識調査】働く上で重要な価値観は？

フレキシブルオフィスを展開するWeWork Japan 合同会社（東京都港区、最高経営責任者：ジョニー ユー）は、「コロナ禍長期化における働き方」に関する調査を実施した。

本調査結果のニュースリリースは「①従業員の意識調査」と「②経営者・人事・総務および従業員の意識調査比較」に分けてまとめており、本リリースは「②経営者・人事・総務および従業員の意識調査比較」となる。

従業員の意識調査はこちら

【経営層・人事・総務担当の回答】

1.オフィス戦略は会社の成長に影響を与えると思う57％

2.オフィス戦略へ期待することの上位は「優秀な人材確保」「従業員の心身とも健康な就労状況」「従業員の能力発揮」

3.オフィスの役割として最も重要なことの上位は、「集中して仕事に取り組める場所」「社内のチームワークを深める場所」「社内・社外の人との偶発的な出会い・コミュニケーションが生まれる場所」

4.従業員が働く場所を選択できるメリットの上位は、「働き方改革による柔軟な働き方の実現」「自由な働き方の提供による従業員の満足度向上」「生産性の向上」

5.人事制度上、重視していることの上位は「従業員の教育、能力開発」「雇用の維持、保証」「健康管理やメンタルヘルス対策」だが、ウェルビーイング実現への取り組みを行っている企業はわずか9％

【従業員の回答】

6.仕事におけるモチベーション向上のために働きやすいワークスペース環境が重要だと思う83%

7.オフィスで仕事をする意義や魅力の上位は、「集中できる」「チームとコラボレーション」「パソコンのメンテナンスやITサポートが受けられる」

8.3人に1人がコロナ禍以前の働き方に比べ、「精神面の負担、疲労」が増えたと回答

9.コロナ禍における業務上の現状課題の上位は「精神的な負担や疲労」「チームワークやコラボレーション機会の維持・確保」「モチベーションの維持・強化」

調査概要

・調査エリア：首都圏(1都3県)、関西圏(京都・大阪・兵庫・奈良)、中京圏(愛知・三重)、宮城、福岡
・方法：インターネットリサーチ
・調査対象：20～60代男女
・回収サンプル：主にオフィス内で勤務し、従業員20人以上の企業に勤める方 1,000名（経営層・人事関連層：500名 一般従業員：500名）
・調査期間：2021年7月28日(水)～30日(金)

まとめ

新時代のニーズに合わせ、本社を最適な規模に調整し、ウェルビーイングやコラボレーションを重視した設計にすることで、従業員の満足度が高まることが期待される。

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