コロナ禍で心身の不調を訴える従業員が増加傾向

日本で唯一の総務専門誌『月刊総務』を発行する株式会社月刊総務(所在地：東京都千代田区、代表取締役：豊田健一)は、全国の総務担当者を対象に「メンタルヘルスケアに関する調査」を実施し、120名から回答を得たことを発表した。

コロナ禍で心身の不調を訴える従業員「増えた」が4割以上

コロナ禍で心身の不調を訴える従業員は増えているか尋ねたところ、「増えた」が42.5%という結果になった。

メンタル不調の要因、7割が「テレワークによるコミュニケーション不足・孤独感」

コロナ禍において、従業員のメンタル不調の要因はなんだと思うか尋ねたところ、「テレワークによるコミュニケーション不足・孤独感」が71.7%で最も多かった。

コロナ禍で従業員からのメンタル不調の相談に変化があったか尋ねたところ、「変わらない」が31.7%、「把握できていない」が29.2%、「やや増えた」が24.2%という結果になった。

8割以上がテレワークの方が従業員のメンタルケアが難しいと回答

テレワークの方が従業員のメンタルケアが難しいと思うか尋ねたところ、「はい」が84.1%、「いいえ」が15.9%という結果になった。

テレワークの推進で約6割の総務がストレスが増えたと実感

テレワークの推進によって総務のストレスは増えたか尋ねたところ、「とても増えた」「やや増えた」が合わせて58.0%となった。

半数以上がワクチン休暇制度あり

ワクチン休暇制度があるか尋ねたところ、「ある」が55.0%、「ない」が44.2%、「わからない」が0.8%という結果になった。

ワクチンハラスメント回避のための対策は未実施が7割以上

ワクハラとは何か知っているか尋ねたところ、「はい」が79.2%、「いいえ」が20.8%という結果に。
※ワクハラ：ワクチンハラスメントを指す

ワクハラ回避のための対策をしているか尋ねたところ、「はい」が28.3%、「いいえ」が71.7%という結果になった。

調査概要

調査対象：『月刊総務』読者、「月刊総務オンライン」メルマガ登録者ほか
調査方法： Webアンケート
調査期間： 2021年9月13日〜9月20日
有効回答数：120件
※各回答項目の割合（％）は、端数処理の関係上、合計が100％にならない場合がある

まとめ

長引く自粛生活やテレワークなどにより、1年前よりも疲れやストレスが顕在化。企業はメンタルケアについて、まずは自社の従業員がどのような状態にあるのかをしっかり把握し、総務のみならず経営層や人事などと連携して、従業員が心身ともに健康に業務に臨める環境を整えていくことが求められる。

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