「中途採用実態調査（2021年）」中途採用を今後積極的に行う企業は前年の約2倍

株式会社マイナビ（本社：東京都千代田区、代表取締役 社長執行役員：中川信行）は、2021年1～7月に中途採用を行った企業の人事担当者を対象に実施した「中途採用実態調査（2021年）」の結果を発表した。

企業の中途採用意向

「今後は積極的になる」が46.1％で前年から22.8pt増加、「消極的になる」が9.9％で前年から24.1pt減少した。

業種別にみると、『IT・通信・インターネット』の「今後は積極的になる」割合が54.5％と最も高く、次いで『不動産・建設・設備・住宅関連』で50.6％だった。

社員の過不足感

「不足している」と感じている企業が38.9％。役職別にみると、『役職についていない人材』が「不足している」企業が40.0％、「余剰を感じる」企業が25.4％だった。

副業・兼業の導入

『副業・兼業の制度がある』と回答した割合は61.3％だった。前年の49.6％より11.7pt上昇している。

副業・兼業の導入理由をひとつだけ挙げてもらったところ、「従業員エンゲージメントを高めるため」が16.4％と最も高かった。

男性従業員の育休取得

2020年7月～2021年6月までの1年間で「子供が生まれた男性従業員」のうち、育休を取得した従業員の割合を聞いたところ、「1人も取得できなかった」が21.8％、「全員が取得した」は1.5％だった。

従業員規模別にみると、従業員規模の大きな企業ほど、男性育休の取得割合が高かった。また、人手不足感を感じている企業は男性育休の取得率が低い傾向にあった。

自社の男性育休の取得率理由を自由回答で聞いたところ、育休取得割合が高い企業は、「全社的に取得が推奨されている」「上司の理解がある」といった回答が多かった。

調査概要

○調査期間／2021年7月9日（金）～7月14日（水）
○調査方法／インターネット調査
○調査対象／2021年1～7月に中途採用業務を担当し、募集活動をしており、採用費用の管理・運用に携わっている人事担当者
○有効回答数／1,600件
※調査結果は、端数四捨五入の関係で合計が100％にならない場合がある。
※n=30以下は参考値。

調査結果の詳細はこちら

まとめ

中途採用の市場は今後企業の積極的な動きが増えていきそうだ。副業・兼業や男性の育児休暇など、従業員エンゲージメントを高めるための取り組みもより増えていくのではないだろうか。

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