【新型コロナワクチン接種後の働き方に関するアンケート】7割が『ハイブリッド勤務』導入検討

株式会社LASSIC（ラシック）（本社：東京都港区、本店: 鳥取県鳥取市、代表取締役社長: 若山幸司、以下「LASSIC」）が運営する、「場所に依存しない働き方」を推進・支援する情報を発信するWEBメディア「テレワーク・リモートワーク総合研究所（テレリモ総研）」は、新型コロナワクチン接種後の働き方に関するアンケート調査を全国20歳〜65歳の男女を対象に実施した。

調査背景

新型コロナウイルス流行後、国内でも『働き方』の多様化が進んだ。新型コロナウィルスに対抗しうるワクチンの普及が徐々に広がっているが、それに従い、働き方はコロナ流行以前の状態へと戻っていくことになるのだろうか。　

そこで今回は、テレワーカーを対象に、新型コロナワクチン接種後（流行終息後）に希望する働き方や、勤務先の方針についてアンケートを実施した。

完全テレワークの割合が2倍に

昨年9月の調査では、「完全テレワーク」と回答した割合は約15%だった。一方、今年8月に実施した最新の調査では、「完全テレワーク」の割合が男性28.1%、女性は34.2%にのぼ
った。

新型コロナワクチン接種後の働き方

希望する働き方として、最も多かった回答は「完全テレワーク」で、男女ともに3割を超えた。一方、「完全オフィスワーク」を希望する人は全体の5%程度にとどまり、9割以上がワクチン接種後（流行終息後）もテレワークの継続を希望する結果となった。

企業の今後の方針

上記結果に対し、勤務先の今後の方針に関するアンケートでは、こちらも「完全オフィスワーク」の意向を示しているのは1割程度にとどまり、約7割の企業や組織がオフィスワークとテレワークを組み合わせた『ハイブリッド勤務』を検討していることが分かった。

調査概要

調査期間：2021年8月30日～2021年8月31日
調査対象：全国20歳〜65歳のテレワーク/リモートワークを経験したことがあるワーキングパーソン男女1035名
調査方法：インターネット調査

まとめ

この1年間で「完全テレワーク」の割合は2倍に増加し、新型コロナワクチン接種後（流行終息後）も『ハイブリッド勤務』が主流となる見込みであることが明らかとなった。有事の事業継続性や業務生産性、時間の有効活用などテレワークの有用性を体感したことで、多様な働き方の一つとして定着させる動きが高まっているのではないだろうか。

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