オフィスのミカタとは
従業員の働きがい向上に務める皆様のための完全無料で使える
総務・人事・経理・管理部/バックオフィス業界専門メディア「オフィスのミカタ」

【調査報告】人事担当者に聞いた! デジタル人材採用の実態

2022.09.28

総合転職エージェントの株式会社ワークポート(所在地:東京都品川区、代表取締役社長 CEO:田村高広)は、デジタル人材の採用に関する実態や取り組み、抱えている課題など、「デジタル人材の採用」に関するアンケート調査を実施した。

デジタル人材の充足度

デジタル人材が充足しているか聞いたところ、「大幅に不足している」が40.2%、「やや不足している」が41.9%と、「不足している」と回答した企業が82.1%に上った。

デジタル人材採用の積極度

次に、デジタル人材の採用の積極度はどの程度か聞いたところ、「とても積極的」と回答した企業が48.7%、「やや積極的」と回答した企業が22.2%となり、70.9%もの企業がデジタル人材の採用に積極的だとわかった。

「とても積極的」、「やや積極的」と回答した人事担当者に理由を聞いたところ、DX化を推進し事業成長するためという意見が多く挙げられた。

デジタル人材の採用手段

続いて、対象者全員にどんな手段でデジタル人材を採用しているか聞いたところ、1位は「転職エージェント」で77.8%であった。「新卒採用」は23.1%に留まり、デジタル人材の採用においては実務経験や即戦力となるスキルが重視されることがうかがえた。

デジタル人材採用の課題

さらに、デジタル人材採用に課題を感じているか聞いたところ、大半を占める69.2%が「課題がある」と回答した。

「課題がある」と回答した人事担当者に具体的な課題の内容を聞いたところ、候補者数の不足などで、思うように応募者が集まらないという意見が多く挙がった。

デジタル人材定着の取り組み

続いて、対象者全員に採用したデジタル人材定着のために取り組んでいることがあるか聞いたところ、「取り組んでいる」と回答した企業は39.3%のみであった。

デジタル人材の育成

さらに、対象者全員にデジタル人材の育成に取り組んでいるか聞いたところ、35.9%が「取り組んでいる」、27.4%が「検討中」と回答し、63.3%の企業が人材育成を視野に入れていることがわかった。

調査概要

調査内容 :デジタル人材の採用について
調査機関 :自社調査
調査対象 :当社を利用している全国の企業の人事担当者
有効回答 :117人
調査期間 :2022年9月5日~9月12日
調査方法 :インターネット調査
※データは小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても100%にならない場合がある。

まとめ

企業のDX化推進に伴い、デジタル人材の拡充に積極的に取り組む企業は多いものの、多くの企業は自社にマッチングする人材確保に苦戦していることがわかった。採用要件を十分に満たす人材を「探す」ところから、「育成」するということにも注力する動きが活発化していくのではないだろうか。