44.5％が「メンタル不調を経験すると思う」　メンタルヘルス不調による退職者・求職者の実態とは

株式会社Unlace（アンレース）（本社：東京都渋谷区、代表取締役：前田康太）は、全国の15〜49歳の男女1132人を対象に「心の病に関する経験・意識調査」に関する調査を実施し、その結果を公表した。

4割がメンタルヘルスが重要だと思うように

同社の調査によると、ここ2～3年でメンタルヘルスへの意識に変化があったと回答した割合は44.5％。そのうち、90.9％が重要だと思うようになったという。

理由として「ストレスを溜めないようにするため（57.6%）」「プライベートを楽しく過ごすため（51.1％）」「人間関係を良くするため（41.7％）」が上位に入った。

メンタルヘルスへの意識の変化が起きた背景について、公認心理師の石井真由美氏は「SNSの普及によって、精神疾患を抱えている人の体験談や、精神科医の解説動画など、メンタルの悩みについて考えるきっかけや、自分だけじゃないんだという感覚を持つ人が増えたことが大きな要因としてあると考えられます」と推測している。

今後メンタルヘルス不調を経験すると思う　47.3％

今後メンタルヘルス不調を経験すると思うと回答した人の割合は、全体の約半数。年齢別では20〜29歳（53.1％）と15〜19歳（50.5％）が他の年代に比べて高いという。理由として「もともと悩みやすい性格だから（53.8％）」「ストレスにうまく対処する方法がわからないから（37.6％）」「誰でもなりうるものだと思うから（29.5％）」といったことが上位に入っており、メンタルヘルスを“自分ごと”に感じている人が多いようだ。

反対に、不調を今後経験しないと回答した意見では「ストレスにうまく対処する方法を知っている」「過去に経験したことがない」などがあがっており、悩みを吐き出すことや、プライベートの充実など、ストレスに対処する方法を持っておくことが必要だと考えているといえるだろう。

まとめ

メンタルヘルス不調により連続1カ月以上休業した労働者または退職した労働者がいた事業所の割合は全体で13.3％と前年より3.2％増加している（※）。わずかではあるが増加しており、従業員の活力向上や生産性向上を図るためにも、企業としてメンタルヘルス対策に取り組むことは重要と言える。

しかし、メンタルヘルスケアに十分な時間を割く余裕がない企業も少なくないだろう。厚生労働省では中小企業向けに従業員のメンタルヘルスケアを行う際、活用できるコンテンツを用意している（※2）。企業として十分な対策が行われず、従業員を失うことがないよう外部コンテンツを活用しながら現段階での対策を考える必要があるだろう。

※1出典元：令和４年　労働安全衛生調査（実態調査）結果の概要

※2出典元：中小企業の事業主の方へ～メンタルヘルスケアに役立つコンテンツ～

調査概要

調査方法：インターネット調査　
調査対象者：全国15歳〜49歳
有効回答数：1132名（男性：557名、女性：575名）　
調査実施日：2023年09月6日～2023年09月13日