「心の病」増加企業が急伸「メンタルヘルスの取り組み」に関する企業アンケート

（公財）日本生産性本部（本社：東京都千代田区、理事長：前田和敬）のメンタル・ヘルス研究所は11月9日、第11回「メンタルヘルスの取り組み」に関する企業アンケート調査結果を取りまとめた。本調査は、2002年から概ね隔年で実施しており、今回は2021年に続く11回目となる。同本部では、メンタルヘルスは働く基盤であり、この実態を調査し結果を周知することで、各事業者がさらなる積極的な取り組みを進める一助としたいとしている。なお、今回の調査は、7月7日から9月4日に郵送およびwebで実施し、上場企業169社の人事担当者から回答を得た。

｢心の病｣が多い年齢層と増減傾向

「心の病」が最も多い年齢層について、10～20代との回答が43.9％に急増して過去最多を記録し、30代（26.8％）を初めて上回った。

自社における「心の病」が「増加傾向」と回答した割合は2006年の61.5％をピークに2019年を除いて減少が続き、前回調査（2021年）では22.9％と過去最低となっていた。 しかし、今回の調査では「増加傾向」の回答が45.0％となり、前回調査（2021年）時と比較して大幅に増加する結果となった。これは「増加傾向」と「横ばい」の順位が入れ替わった2010年以来の水準となっている。

組織の状態・取り組みと「心の病」の関連性

人事担当者が認識する自社の「組織の状態」「組織の取り組み」と自社の「『心の病』の増減傾向」の認識間の関連性について、「組織の状態」「組織の取り組み」への回答別に「『心の病』の増減傾向」をクロス集計して分析したところ、下記の結果となった。

■従業員エンゲージメントが高いと思われる企業では、そうではない企業に比べて、「心の病」が「増加傾向」と回答した割合が10ポイント以上低い
■「仕事の全体像や意味を考える余裕が職場になくなっている」と回答した企業では、余裕があると回答した企業に比べて、10ポイント以上「心の病」が「増加傾向」と回答した割合が多くなった
■「自分に自信のない社員が増えている」または「規範（モラル）に対する意識が弱まっている」と回答した企業は、そうではない企業に比べて、それぞれ10ポイント以上「心の病」が「増加傾向」と回答する割合が多かった

まとめ

若い世代を中心に増加傾向がみられる心の病。エンゲージメントを高める施策や、自信や規範意識を持つための施策が、さらなる増加を止めるキーとなりそうだ。本調査ではさらに、ストレスチェック制度の実施目的について、ポジティブな活用目的の回答割合が増えたことも明らかになっている。仕事の基盤ともなるメンタルヘルスをどうケアしていくか、本調査結果を参考に改めて検討してみていただきたい。

参照：第11回「メンタルヘルスの取り組み」に関する企業アンケート調査結果