業種や職種を越えた「越境転職」が加速！全体のおよそ4割で過去最多に

株式会社リクルート（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：北村吉弘、以下リクルート）は、転職支援サービス『リクルートエージェント』の転職者分析（2013年度～2022年度）を実施。雇用の流動化に注目が集まる今、どのような転職が起きているのかを分析し、「越境」を軸に転職市場の動向をまとめた。

2022年度の転職パターンは「異業種×異職種」が約4割、前年度よりさらに増加

2022年度の転職決定者の業種・職種の異同パターンを分析したところ、「異業種×異職種」が39.3％で最多となった。2021年度の37.1％より2.2pt増加し、過去10年間で最も高い割合を占めている。

年齢が上がると同職種への転職が増える

年齢別で見ると「異業種×異職種」は20～24歳で最も高くなっている。年齢が上がるにつれて同職種への転職割合が高くなり、25歳以上では「異業種×同職種」が3割を超えた。年齢が上がるとともに、培った経験やスキルを生かして職種は変えずに、新たな業種へチャレンジする転職者が増えるようだ。

企画系で「異業種×異職種」の転職が顕著に高い

転職先の職種別に「異業種×異職種」の2022年度の状況を見ると、「経営企画・事業企画・業務企画（60.5％）」が特に高い割合を示している。また、「オフィスワーク事務職（52.6％）」、「マーケティング（49.4％）」、「インターネット専門職（Webエンジニア含む）（44.4％）」もそれぞれ約半数が「異業種×異職種」の転職であることが分かる。一方で「建設エンジニア」「SE」「機械エンジニア」「電気エンジニア」といった技術系職種は、比較的「同業種×同職種」の割合が高く、それぞれ30％前後が「同業種×同職種」の転職であることを示している。

調査概要

調査方法：リクルートエージェントの転職データ分析
調査対象：リクルートエージェントを利用して転職した方
有効回答数：非公開
調査実施期間：2023年8月～10月
調査機関：リクルート

まとめ

本調査結果についてHR 統括編集長 藤井薫氏は、越境転職が主流となっている背景に、企業側が社内にはいない異業種・異職種の人材を積極的に中途採用していることと、個人のキャリア観が「終身雇用」から「終身自在」へと変容していることがあるとした。

また、こうした転職市場の変化の時代こそ、企業には新たな採用戦略が求められると述べている。異業種・異職種の人材採用においては、求職者に直接アプローチするダイレクトリクルーティングが有効活用できそうだ。オフィスのミカタではダイレクトリクルーティングのメリットや注意点、サービスの選び方などを紹介している。参考にしていただきたい。

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