退職検討者の不満・悩み1位は「自身のキャリアの将来性（54%）」退職者のキャリア観に関するアンケート

株式会社ビズリーチ（所在地：東京都渋谷区、代表取締役社長：酒井哲也）が運営するHRMOS WorkTech研究所は、ビズリーチを利用するビジネスパーソンのなかで過去に退職を検討したことがある人を対象にしたアンケート調査を実施した（有効回答数：631件）。

在籍企業に対する不満・悩みの1位は「自身のキャリアの将来性（54.0%）」

同社の調査によれば、退職検討者の在籍企業に対する不満や悩みとして最も多かった回答は「自身のキャリアの将来性（54.0%）」で「給与・賞与（32.2％）」よりも多い。社会の急速な変化を受けて、社内でのキャリアビジョンが見えずに退職を検討する傾向が見受けられる。

また「企業が人事異動・配置を行う際に、従業員としてどのような項目を重視してほしいか」という点において、78.2%が「スキル・経験」を、60.7%が「異動希望・キャリアの展望」について重視してほしいと回答し、自身のキャリアの将来性をふまえた人事異動を希望していることが推測される。

78.6% 社内公募の制度を利用したいと回答

また、従業員が社内で自らの希望で異動し、キャリア形成を行う機会として「社内公募制度」を活用するケースがあり、本アンケートにおいても従業員の78.6%が「社内公募制度を利用したい」と回答している。

一方で、在籍企業（現職含む）に社内公募制度があると回答したビジネスパーソンは、社内公募制度の課題について40.0%が「社内公募の数・種類が少ない」「気軽に応募できる雰囲気ではない」と回答した。

調査概要

HRMOS WorkTech研究所「退職の検討理由や企業の人事制度に関するアンケート」
対象：即戦力人材と企業をつなぐ転職サイト「ビズリーチ」を利用中の会員
調査期間：2023年9月11日～2023年9月17日
有効回答数：643件
※回答率は端数処理の関係で合計が100％にならない場合がある

まとめ

HRMOS WorkTech研究所所長の友部博教氏は「従業員本人にも納得感のある異動を実現するためには、従業員のキャリア意向に沿っているのかを考慮する必要があります。また、従業員本人の意思で異動を行う「社内公募制度」においても、制度の正当性・安全性（信頼性）を担保してどのように運用していくかを考える必要があります」とした上で社内公募制度によって、社内にどのようなポジションがあるかを可視化・開示することが自律的なキャリア形成の機会につながる可能性を示唆した。先日紹介したエン・ジャパン株式会社によるキャリアビジョンに関する調査レポートでも、キャリアビジョンがあるとした人のうち、現在の職場で実現できると思う人は55%であると報告されている。社内公募制度の導入は離職率低下への取り組みとしても効果が期待できるのではないだろうか。

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