オフィスのミカタとは
従業員の働きがい向上に務める皆様のための完全無料で使える
総務・人事・経理・管理部/バックオフィス業界専門メディア「オフィスのミカタ」

採用動画の視聴で6割以上が志望度アップとの調査結果【就職活動に関する調査】株式会社NewsTV

2024.03.26

株式会社ベクトル(本社:東京都港区、代表取締役会長兼社長:西江肇司)の子会社で、ビデオリリース制作/配信事業を展開する株式会社NewsTVは、20歳から25歳の就職活動経験のある男女を対象に『就職活動に関する調査』を行った。調査結果からみえた、就職活動における情報収集や企業を選ぶポイント、採用動画の有効性について紹介する。

情報収集はインターネットやSNSが主流に

情報収集はインターネットやSNSが主流に

本調査ではまず、就職活動に関する情報取得先を調査。結果を見ると、就職活動の情報収集先として、インターネットやSNSが主流となっている様子がうかがえる。中でも「就職情報サイト」は10.39%と最も多く、次いで「インターネットでの検索(8.57%)」「各企業のホームページ(採用サイト)(8.05%)」が続いている。同社は、就職情報サイトを見てから、企業のHPやインターネット検索を活用している人が多いと推察した。

また、YouTubeやX(旧:Twitter)、InstagramなどのSNSを活用した情報収集も多くなっており、大学生・大学院生の情報取得先では「動画やSNSなどのインターネット上の情報」が最多に。同社は、画像や動画などを使うこれらのメディアは、企業の雰囲気や社員の声などをリアルに伝えられることから、入社後のイメージが付きやすい点で就職活動に役立つと考える人が多いと考察している。

応募者が知りたいのは給与や環境

応募者が知りたいのは給与や環境

本調査では続いて「あなたが就職活動で応募したい企業を選ぶ際に、最も重要視する部分を教えてください(複数回答可)」と質問。回答には「給与・待遇(16.67%)」「福利厚生(11.58%)」「働く環境(11.30%)」「ワークライフバランス(9.32%)」などが上位に挙げられた。

「チャレンジできる環境(1.98%)」「自己成長できる環境(2.54%)」などはあまり重視されていない様子がうかがえる一方で、7.91%が「やりがい」を選択。同社はこの結果から、仕事へのやりがいは気になりつつも、自身の成長は応募企業を選ぶ基準としては重要視していないと推察した。

また、企業の「成長性(3.39%)」や「将来性(4.52%)」などの企業に関する項目もあまり重要視されていない傾向から、応募者に対しては企業情報よりも社員やオフィス環境など、リアルな情報を発信することが効果的だとの見方を示した。

企業の採用動画を観た人のうち約60%が「志望度が上がった」と回答

企業の採用動画を観た人のうち約60%が「志望度が上がった」と回答

本調査結果によると、就職活動中に企業の採用動画を「観た」と回答した人は全体の46.6%(165名)。しかし、回答者を学生と社会人で分類して見てみると、学生は社会人と比べて20%以上多く「観た」と回答している。

同社はこの結果について、コロナ渦の影響で採用動画を活用する企業が増え始めたため、社会人3年目以上の人が就職活動をしていた時期にはあまり活用されていなかったためだと考察。現在就職活動を行っている大学生、または大学院生は、採用動画を多くの人が観ていることから、企業の採用活動において採用動画の活用は進んできているとの考えを示した。

また、企業の採用動画を観たと回答した165名に、採用動画を観て印象や志望度に変化があったかを聞いた結果、102名(61.8%)が「志望度が上がった」と回答したことを明らかにしている。「志望度が下がった」と回答した人は15名にとどまっており、採用動画を観ることによってマイナスイメージに繋がることは少ないと考えられる。

なお、採用動画を観て特に印象に残ったこととして最も多く挙げられたのは「社員の生き生きとした姿」で21.21%となっている。

調査概要

調査機関:surveroid
調査期間:2024年1月16日〜1月17日
調査対象:全国の20歳~25歳の女性と男性
回答数:女性168件・男性186件
調査方法:ネットリサーチ
出典元:【自主調査レポート】就職活動に関する調査(株式会社NewsTV)

まとめ

本調査結果から、就職活動の際の情報をインターネットで収集する人が多い実態が明らかになった。また、応募企業を選ぶポイントとしては、企業情報や自身の成長に関連するものよりも、給与や働く環境などのリアルな情報を重視する傾向があるようだ。

コロナ禍から活用が進んだと言われる採用動画には、半数以上が好意的な印象を抱いていることも明らかになっている。社会人4年目、3年目、内定承諾済みの学生、就職活動中の学生の順で動画視聴経験が「ある」とする人の割合は増加しており、今後さらに活用が進むと考えてもよさそうだ。

応募者にリアルな情報が伝わる採用動画を作成し、インターネットでのPR活動に活用していくことは、今後の採用活動のスタンダードとなっていくかもしれない。