生理痛やPMSに新社会人の9割が不安を示す【女性の健康と仕事に関する意識調査】

PMS対策アプリ「ケアミー」を運営する株式会社ヘルスアンドライツ（本社：東京都渋谷区、代表取締役：吉川雄司）は、この春から新社会人として働く女性100人と、社会人歴2〜4年目の女性300人に「健康と仕事に関する意識調査」を実施した。ここでは調査結果の概要についてお伝えする。

調査実施の背景

⽇本医療政策機構が実施した調査（※1）によれば、働く女性の66％がPMS（月経前症候群）を経験。PMSは女性ホルモンの変動などの影響による精神的、身体的症状で、生理前3～10日間に表れ、生理が始まると治まる。抑うつや不安、イライラなどの精神的症状や、頭痛や腰痛などの身体的症状が代表的だ。

経済産業省の調査（※2）では、働く女性の約4割が女性特有の健康課題などにより「職場で何かをあきらめなくてはならないと感じた経験がある」と回答。同社は生理痛やPMSといった女性特有の健康課題は、女性のキャリア形成に大きな影響を与える可能性があると考察し、本調査の実施に至った。

※1　出典元：【調査報告】「働く女性の健康増進に関する調査2018（最終報告）」（⽇本医療政策機構）
※2　出典元：「健康経営における女性の健康の取り組みについて」（経済産業省）

調査概要

調査期間：2024年4月1日～4月3日
調査対象：生理痛やPMSの不調を抱える新社会人の女性100人、生理痛やPMSの不調を抱える社会人2年目～4年目の女性300人
調査方法：インターネット調査
調査主体：PMS対策アプリ『ケアミー』調べ
出典元：【調査レポート】新社会人9割が生理痛やPMSの不安。先輩社会人6割が「生理痛やPMSで休みにくい」「仕事のパフォーマンスに影響」（株式会社ヘルスアンドライツ）
※構成比（％）は小数点第2位以下を四捨五入しているため合計しても100％にならない場合がある

生理痛やPMSの不調を抱える新社会人の9割が新生活に不安

本調査結果によると、生理痛やPMSの不調を抱える新社会人女性100名のうち、社会人生活を送る上で、生理に関する不調について不安が「ある」とする人は「とても不安がある（43.6%）」「少し不安がある（50.9％）」と、合わせて9割を超えることが明らかになっている。

具体的には「休みにくさ」「コミュニケーションへの支障」「パフォーマンスへの影響」などが挙げられているという。

さらに、先輩社会人の6割弱は「生理痛やPMSを理由に休みにくい」「仕事のパフォーマンスに影響が出る」と回答していることも判明。新社会人では「生理痛やPMSを理由に休みにくいのでは？」「仕事のパフォーマンスに影響が出るのでは？」という不安を抱える人は5割弱であったことから、同社は新社会人の想像以上に「休みにくさ」や「仕事への影響」があると推察した。

休暇制度利用や周囲の理解などの対策について

同社は続いて、このような不安や困りごとについて、新社会人がどのような対策を考えているのか、また先輩社会人が実際にどのような対策をとっているのか調査。その結果、生理痛やPMSを理由に、休暇制度や在宅勤務制度など会社の制度を利用している先輩社会人の割合は、新社会人の約半分に留まったという。

具体的な理由としては「上司に生理が理由だと話しにくい」「他の人が利用しているか分からないから申請しづらい」「不調のたびに、柔軟にスケジュールを調整できない」などが挙げられている。

この結果から同社は、新社会人の理想と先輩社会人の現実にはギャップがあると指摘。実際には休暇取得や勤務調整、周囲からの理解には障壁があるとの見解を示した。

まとめ

本調査結果を見ると「上司に話しにくい」「申請しづらい」といったことから、不調を感じながらも制度の利用を躊躇していることがわかる。本調査結果について株式会社ヘルスアンドライツ代表取締役の吉川雄司氏は 「企業側は、休暇制度の整備だけでなく、女性特有の健康課題について周囲の理解を深め、休暇を取りやすい環境を整備することが重要です」とコメントした。

厚生労働省「令和2年度雇用均等基本調査」の資料では、女性労働者のうち生理休暇を請求した割合は0.9％と報告されている。不調を抱えながらの就業は生産性やエンゲージメントの低下にもつながりかねない。今一度自社の制度内容や利用状況を見直す機会としてはいかがだろうか。

出典元：「令和２年度雇用均等基本調査」結果を公表します ～女性の管理職割合や育児休業取得率などに関する状況の公表～ （厚生労働省）