就活生の7割は「出社中心」の働き方を希望【Z世代就活生 まるわかり調査2024】

株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役 社長執行役員：佐野傑）は、2024年2月に企業のZ世代採用におけるブランディングを支援するコンサルティングチーム「採用ブランディングエキスパート」を発足したと発表。今回、本チームが実施した就職活動に関する意識調査「Z世代就活生 まるわかり調査2024」の結果を報告している。本調査は2022年の第1回に続く調査で、Z世代の就活に関する意識や本音を把握・分析し企業の採用活動に貢献することを目的に実施された。ここでは調査結果の概要について紹介する。

約7割が「出社中心」の働き方を希望

本調査ではまず、入社後の働き方について「オフィスへの出社を中心とした会社」または「リモートワーク中心の会社」のどちらを希望するか質問。その結果「どちらかと言えば出社が中心の会社（54.8%）」の回答が最多で「出社が中心の会社(11.5％）」も一定数あった。就活生の多くは、対面でコミュニケーションを取れる出社を望んでいるようだ。

入社後の教育・研修などについては「ある程度拘束されても、手取り足取り教えてほしい」を「望む（26.0％）」「どちらかと言えば望む（52.2%）」と、8割近くが希望している。「ある程度放置されても、裁量権を与えてほしい」は約2割で、多くの就活生が細やかな研修・教育機会を希望する傾向にあることがわかった。

続いて本調査では、入社先を決定する就活の最終段階で最も影響を及ぼしたのは何か尋ねた。その結果「親・家族・親戚（30.9%）」「企業のリクルーター（22.4%）」「ゼミ・研究室の先輩・同期（17.2％）」「大学の先輩・同期（17.2％）」が上位になった。

約9割が入社後の「勤務地」「職種」「配属先」の確約を希望

次に本調査は、入社後の勤務地やエリアについて、確約してほしいかどうかを質問。その結果「とてもそう思う(53.3%）」「まあそう思う（35.5%）」と、88.8%の学生が事前の確約を希望していることがわかった。

また、入社後の職種や配属先（部署）を確約してほしいかとの設問でも「とてもそう思う（44.4%）」「まあそう思う（42.9%）」と、87.3%の学生が職種や配属先の確約を望んでいることが明らかになっている。

就職活動で使われるSNSや動画系サービス

本調査は、就職活動で使われるSNS・動画系サービスについても調査。上位は「X（旧Twitter）（55.0%）」「LINE（オープンチャット）（44.1%）」「Instagram（40.0%）」となった。

就活に特化したサービスでは「ONE CAREER（ワンキャリア）（58.8%）」「エンカレッジ（57.3%）」「マイナビ（51.4%）」が上位に並んだ。過去のエントリーシートや面接対策の情報、学生や企業従業員からの口コミ情報、就活を終えた大学の先輩などからのキャリア支援など、多様な情報収集が可能なサービスが活用されているようだ。

エントリー、入社、勤続に求められるのは「給料」と「自己実現」

本調査では続いて、エントリーする企業選びで重視するポイント（複数回答可）を尋ねている。その結果、上位は「給料がいい（46.7%）」「自分の夢ややりたいことに近い業界 (36.4%)」「業績が安定している (36.3%)」となった。

「給料がいい」については「入社先を選んだ決め手（複数回答可）」「ずっと働きたいと感じるうえで必要なこと（複数回答可）」でも1位に。

一方で「最も当てはまるものを一つ選ぶ」形式の設問では「自分の夢ややりたいことに近い業界（16.3%）」「業績が安定している（8.1%）」「給料がいい（7.9%）」の順とってなっており、一定数の就活生が自己実現を重視していることが明らかになった。

調査概要

対象エリア：日本全国
対象者条件：キャリア支援NPO法人「エンカレッジ」登録の2024年または2025年卒業予定大学生・大学院生
有効回答数：818人（文系467人、理系351人／大学生531人、大学院生277人、休職・留年中10人）
調査手法：インターネット調査
調査期間：2024年2月9日～2月15日
調査機関：株式会社RECCOO（リクー）
出典元：電通、「Z世代就活生 まるわかり調査2024」を実施（株式会社電通）
※本調査における構成比（％）は小数点第2位以下を四捨五入しているため、合計しても100％にならない場合がある

まとめ

本調査からは、就活生の多くが「出社中心の働き方」「勤務地・職種・配属の確約」を希望していることが明らかになった。また、エントリーや入社の決め手としては「給料」や「自己実現」を重視する傾向にあるようだ。

帝国データバンクの調査では、初任給について大企業と中小企業の間で格差拡大の懸念が指摘されている。中小企業が採用競争力を上げるには、今以上に賃上げへの取り組みを充実させる必要がありそうだ。また、勤務地や職種などで就活生の希望にそえる求人内容とすることも、採用力向上に効果が期待できるのではないだろうか。

出典元：＜緊急調査＞2024年度賃上げ実績と初任給の実態アンケート（帝国データバンク）