シニア・プレシニア世代は現役世代よりも長期就業の打診が多い傾向に

スキマバイトサービス「タイミー」を提供する株式会社タイミー（所在地：東京都港区、代表取締役：小川嶺）は、タイミーを利用する55歳以上の働き手755名を対象としたアンケート調査と、タイミーの利用データから、シニア・プレシニア世代の働き手のスポットワークの利用実態を分析したレポートを発表した。レポートの概要について紹介する。

シニア世代の働き方の実態を調査

同社が提供するスキマバイトサービス「タイミー」は、面接・履歴書なしで働けるその手軽さから、老若男女問わず幅広い層に利用されているという。最近では55歳以上のシニア・プレシニア世代の利用も着実に増加しているとして、スキマバイトが「バイト＝若者」の一般的なイメージを覆すような実態を報告している。

同社は、内閣府が公表した令和5年度高齢社会白書（※1）にて、2025年には国民の約3人に1人が65歳以上の高齢者になることが見込まれている点に着目。また、総務省の発表（※2）で、国内の生産年齢人口は2050年には5275万人（2021年時点から29.2％減）に減少すると見込まれていることについても触れ、今後、企業の人手不足や採用難はますます深刻化するとの見方を示した。

本調査は、このようにシニア世代の就労や社会参加の必要性が叫ばれる中で、働き手はどのような働き方をしているのかの実態を把握するべく実施された。

※1 出典元：令和5年版高齢社会白書（内閣府）
※2 出典元：第1部　特集 情報通信白書刊行から50年～ICTとデジタル経済の変遷～第1節　今後の日本社会におけるICTの役割に関する展望（1）生産年齢人口の減少（総務省）

現役世代より長期就業を打診されているシニア・プレシニア世代

本調査では、シニア・プレシニア世代の働き手の49%が、勤務先から長期就業を打診されたことがあると回答。さらに11%の働き手が、実際に長期就業をしたことがあると回答している。

同社はこの結果を、2023年12月に発表した「長期採用に関する実態調査」の現役世代の結果（※3）と比較した結果、長期就業を打診された人はシニア・プレシニア世代のほうが現役世代よりも5pt高かったことを報告。一方で、実際に長期就業をした人は現役世代よりも4pt低く、現役世代に比べて時間的制約を受けた上で働くことを好まない傾向にあることもわかった。

なお、長期で就業することにした決め手としては「その業界のお仕事との相性が良いことに気づいたから（就業先に評価してもらえたから）」が48%で最多に。同社は「現役時代には気づかなかった未経験のお仕事との相性をスポットワークを通じて知ることが、新しい仕事を始めるきっかけになったものと思われます」とコメントしている。

※3 出典元：タイミー、スキマバイトを通じた長期採用に関する実態調査を実施　——スキマバイト利用者の7割以上、事業者の9割以上が長期での就業/採用を望む結果に（株式会社タイミー）
（※55歳未満（n=1,519）のみ抜き出し、「現役世代」のデータとして活用）

シニア・プレシニアのワーカー数は前年同月比2倍以上に拡大

同社は、タイミーに登録している55歳以上のシニア・プレシニア世代の働き手は、2024年3月時点で約38万人、65歳以上のシニア世代に絞ると約5.1万人と報告。シニア・プレシニア世代のワーカーは前年同月比で約2.1倍に拡大している。

シニア・プレシニア世代がスポットワークをする理由としては「生活費を補うため（71%）」「空き時間を有効活用するため（60%）」が上位に挙げられており、65歳以上のシニア世代では「適度に体を動かすことによる健康維持のため」が65%と突出して高い回答となった。

また、同社はタイミーで働いた後の気持ちの変化についても調査。「気分転換になった（70%）」「人の役に立てることに喜びを感じた（41%）」「自信が得られた（33%）」など、自らの可能性が広がることや、社会との接点を得られたことに対する満足感が高いことがうかがえる結果となったことを報告した。

調査概要

「タイミーの利用に関するアンケート（202403）」
調査期間：2024年3月14日〜3月22日
調査対象：「タイミー」の55歳以上の働き手755名
エリア：47都道府県
調査方法：インターネット
出典元：タイミー、シニア・プレシニア世代のスポットワーク利用実態調査を実施　——現役世代よりシニア・プレシニア世代の方が、 就業先からその後の長期就業を打診されている実態が明らかに（株式会社タイミー）

まとめ

シニア・プレシニア世代では、生活費の補填や空き時間の有効活用を目的にスポットワークを行う人が多く、時間的制約を受けた上で働くことを好まない傾向にあることが明らかになった。

高齢化が進み労働人口の減少が進む中で、シニア人材の活用は今後ますます重要となるだろう。パーソル総合研究所が実施した調査（※4）では、シニア就業者の「働き続けたい年齢」には上昇が見られず、働き続けることへのモチベーションはマクロな傾向だという結果も出ている。シニア人材の活用には、多様な働き方の提案がより求められるのではないだろうか。

※4 出典元：働く10,000人の成長実態調査2023 シニア就業者の意識・行動の変化と活躍促進のヒント（株式会社パーソル総合研究所）