ワーケーションで関係性と組織エンゲージメントが向上｜パーソルホールディングスが実績と利用者アンケートの結果を発表

パーソルホールディングス株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長 CEO：和田孝雄）は、2023年4月から社員の多様なはたらき方を推進するために、移動や宿泊にかかる費用を会社が負担する「ワーケーション制度」の運用を開始している（※）。今回、2023年の本制度の利用者アンケートやエンゲージメントサーベイを分析した結果を公表した。

※　移動や宿泊にかかる費用を 会社が負担する「ワーケーション制度」を運用開始～多様なはたらき方の機会を提供し、“はたらくWell-being”を推進する～（パーソルホールディングス株式会社）

ワーケーションがもたらす効果とは

同社によると「ワーケーションで『リフレッシュ』『作業効率向上』『関係性向上』『アイディア創出』することができたと思いますか？」という質問に対して「関係性が向上した」と回答した割合は9割を超えたという。

また「ワーケーション実施以降、チーム内で『挨拶や雑談』『業務上の相談』『意見出し』がしやすくなったと思いますか？」という質問に対して、85％が「挨拶や雑談がしやすくなった」と回答したことも明らかにしている。さらに、ワーケーション中に相互理解を深めるアクティビティを実施したチームは、未実施のチームと比べて「意見出しがしやすくなった」と回答した割合が20％以上高いこともわかった。

同社はワーケーションとエンゲージメントサーベイの分析結果についても公表。参加者・未参加者で比較した結果、参加者の方が組織エンゲージメントが高いことが示唆されたことを報告した。また、参加組織のエンゲージメントサーベイの結果を前年度と比較したところ、組織エンゲージメントの向上が確認されたという。

まとめ

本分析結果について同社は、パーソル総合研究所が実施している「ワーケーションに関する定量調査」の調査結果と同様の傾向であると報告。同研究所の研究員である仲俣氏は「このようなプラスの効果は長期的に持続しており、企業にとってもメリットが大きい可能性が示唆されています」とコメントした。

同調査では、ワーケーションの効果を高めるには「職務効力感」が重要だとの結果も報告されている。より効果的なワーケーションを実施したいと考えているのであれば、ぜひ参考にしていただきたい。

出典元：ワーケーションに関する定量調査（パーソル総合研究所）