タレントマネジメントに取り組む企業の共通課題は？　jinjer調査

jinjer株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：桑内孝志）は、企業の競争力強化と持続可能な成長のために、従業員の能力や個性を重視する「タレントマネジメント」が重要視されていることに着目。取り組んでいる企業の多くにデータ収集・分析や効果の不明瞭さといった課題があるとの考えから、人事担当者計528名を対象に「タレントマネジメントの実施状況に関する実態調査」を実施。効果的な導入・運用の手がかりを探った。ここでは調査結果の概要について紹介する。

※本調査における「タレントマネジメント」の定義：従業員の能力や個性を、人材採用・配置・育成に活用して、人的資本のパフォーマンスを最大化するための取り組みのこと

調査概要

調査概要：タレントマネジメントの実施状況に関する実態調査
調査方法：インターネット調査
調査期間：2024年2月28日～同年2月29日
調査対象：企業の人事担当者 計528名
調査主体：jinjer株式会社
出典元：【タレントマネジメントの実施状況に関する実態調査】40%強の企業がタレントマネジメントに取り組む一方で、タレントマネジメントの共通課題は、「データの管理部署／システムの分散」による「人事データの可視化・管理」（jinjer株式会社）

タレントマネジメントに取り組む企業のうちの約7割がシステムを導入

本調査ではまずはじめに「タレントマネジメントに取り組んでいるか」について質問。その結果、44.7%の企業がタレントマネジメントに取り組んでいることが判明。一方で、取り組んでいない企業は36.2%であった。

続いてタレントマネジメントに取り組む企業を対象とした「タレントマネジメントシステムを導入しているか」との質問には、72.5%の企業が「導入している」と回答。システムを導入していない企業は20%を下回ったという。

タレントマネジメントシステムの導入目的・用途としては「人材の適正評価（53.4%）」「計画的な人材育成（50.8%）」「人材のスキル管理（50.8%）」「人材の適正配置（48.7%）」が多いようだ。

タレントマネジメントの効果と課題

本調査結果によると、タレントマネジメントの効果については「非常に感じている（7.6%）」「やや感じている（40.7%）」と、合わせて48.3%が実感していることが明らかに。一方で「あまり感じていない（26.7%）」「全く感じていない（6.8%）」と、33.5%はタレントマネジメントの効果を実感できていないことがわかった。

次に本調査では、タレントマネジメントに取り組む上で感じている課題について質問している。最多となったのは「データの管理部署がバラバラでデータ収集が煩雑（37.7%）」で、次いで「データの管理システムがバラバラでデータ収集が煩雑（32.5%）」「データを扱える人材が属人化し迅速にデータが取れない（27.2%）」「項目名／入力形式がバラバラでデータの整理・加工の工数が発生（23.7%）」と、人事データの可視化・管理に関する意見が多く挙げられた。

まとめ

本調査結果では、情報の収集や管理といった、本質的なタレントマネジメントを行う以前の過程に課題を抱えている企業が多い実態が明らかとなった。情報の一元化や可視化を進めることで、タレントマネジメント導入の効果はより強く感じられるようになりそうだ。

タレントマネジメントに取り組みながらもその効果を実感できていない企業は、本調査では3割を超えている。もし自社の取り組みに効果を実感できていないのであれば、システムや体制の見直しを行うことも検討すべきだろう。