経営層・人事部長の7割以上が社員の短期離職を経験　経営に与えるインパクトは？　リーディングマーク調査

株式会社リーディングマーク（本社：東京都港区、代表取締役社長：飯田悠司）は、従業員数100名〜1000名未満の企業の経営者・役員・人事部長300名を対象に「短期離職に伴う経営へのインパクトと本音調査」を実施。短期離職が会社経営に与える影響や、短期離職防止のために取り組んでいることを明らかにした。

調査概要

調査名称：短期離職に伴う経営へのインパクトと本音調査
調査方法：IDEATECHが提供するリサーチデータマーケティング「リサピー®︎」の企画によるインターネット調査
調査期間：2024年8月19日〜8月20日
有効回答：従業員数100名〜1000名未満の企業の経営者・役員・人事部長300名
出典：ミキワメ
※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはならない

7割以上が経験した社員の短期離職

本調査ではまず、自分の会社・勤め先に短期離職（入社3年以内の退職）した社員がいるかを質問。回答結果は「頻繁にいる」が26.7%、「時々いる」が49.7%で、7割以上の経営層・人事部長が社員の短期離職を経験していることが明らかになった。

短期離職につながったと考えられる原因については「面接時に職種適性を正しく評価できなかった（37.3%）」「仕事の負担やストレスを十分に説明できなかった（36.6%）」「能力やスキルを過大評価してしまっていた（32.6%）」などが上位に挙げられたという。

また、短期離職が与えた影響を聞くと、「離職した社員の後任探しの手間（49.5%）」「残された社員の業務負担の増加（47.7%）」「採用コストの増加（39.4%）」に多くの回答が集まっている。

影響の大きさや防止の重要性は認識しつつも取り組み未定が4割超

さらに「短期離職者が今後増えるとしたら、会社経営に与える影響は大きいと感じるか」に対しては、「非常にそう感じる（33.3%）」「ややそう感じる（49.0%）」と、合わせて8割以上が大きな影響があると感じていることがわかった。

短期離職を防止する（していく）ことについては、「非常に優先度は高い（23.0%）」「優先度は高い（52.3%）」との回答が寄せられており、多くが優先度の高さを実感している様子がうかがえる。一方で今後の取り組み内容が決まっているとの回答は57.0%で、4割以上が「未定」の状態にあることも判明している。

短期離職に関しては「ミスマッチを防ぐのは難しい（39.7%）」「コストをかけて採用・教育するため、短期での離職は迷惑（34.3%）」「サポート体制を強化する必要がある（34.0%）」と考える人が多いようだ。

まとめ

本調査では、経営層・人事部長の多くが短期離職が会社経営に与える影響は大きいと考えているにもかかわらず、防止に向けた取り組みが決まっていない企業が4割を超えた。短期離職の原因として挙げられた回答には評価や説明に関するものが多く並んでおり、入社前後のフォロー体制が不十分となっている可能性が考えられる。人事部門担当者は採用時のミスマッチ防止や、入社前後のフォローに関する取り組みの充実を図り、短期離職を防いでいく必要がありそうだ。

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