若手の離職防止対策、大企業で最も効果を感じている対策は「定期的な1on1」　リーディングマーク調査

株式会社リーディングマーク（本社：東京都港区、代表取締役社長：飯田悠司）は、大企業（1000名以上）の人事担当者303名を対象に、若手社員の離職対策に関する調査を実施。実際に行われている対策や、効果を感じている取り組み、課題などを明らかにした。

調査概要

調査名称：大企業の若手社員の離職対策に関する実態調査
調査方法：IDEATECHが提供するリサーチデータマーケティング「リサピー®︎」の企画によるインターネット調査
調査期間：2024年8月20日〜8月22日
有効回答：大企業（1000名以上）の人事担当者303名
出典元：ミキワメ
※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはならない

7割が若手の離職対策を実施。最も効果を感じているのは「定期的な1on1面談」

本調査ではまず、自身の勤め先で若手社員の離職への対策を行っているかを質問【Q1】。「積極的に対策を行っている（24.1%）」「対策を行っている（45.9%）」と、合わせて7割が何らかの対策を実施していることが明らかになった。

次に、Q1に対して「積極的に対策を行っている」「対策を行っている」と回答した人に「実施している若手社員の離職対策を教えてください」と複数回答で聞いたところ、「定期的な1on1面談の実施」が76.9%で最多に。次いで「メンター制度の導入（57.5%）」「フィードバックを重視した評価制度の導入（52.8%）」が上位に並んだ。また、実施している対策の中で「最も効果を感じたもの」にも、「定期的な1on1面談の実施」が36.8%でトップ。続いて「メンター制度の導入（16.0%）」「フィードバックを重視した評価制度の導入（9.0%）」が挙げられている。

離職対策の課題と予想外の離職理由

同じく、Q1で「積極的に対策を行っている」「対策を行っている」と回答した人を対象に、「若手社員の離職対策において、現在課題に感じていることを教えてください（複数回答）」と質問。「若手社員のニーズや価値観を十分に理解できていない（48.1%）」「管理職やリーダー層の理解と協力が不足している（45.8%）」「長期的な効果が見えにくい（41.5%）」「離職理由の正確な把握が難しい（41.5%）」との回答が上位に並んでいる。自由回答では「部署を超えた会社全体での取り組みが必要」や「退職理由が多様で対策が、絞りきれない」といった回答が寄せられたという。

さらに「近年の若手社員の離職理由として、予想外に感じたものがあれば、教えてください（複数回答）」との質問には、「ワークライフバランスの取り過ぎによるキャリア成長への不安（34.7%）」「リモートワークによる孤立感や孤独感（27.1%）」「スキルやキャリアアップの機会が多すぎて疲弊した（23.4%）」との回答が上位となっている。

半数以上が「若手社員が離職を検討している兆候」把握できず

また、「お勤め先では、若手社員が離職を検討している兆候を把握できていますか」との質問には「全くできていない（6.6%）」「あまりできていない（46.2%）」との回答が寄せられ、半数以上が兆候の把握ができていない実態が明らかにされた。

そして、若手社員の離職を防ぐために「今後どのようなことに注力していきたいと考えているか」については、「面談の回数を増やす（38.3%）」「定期的なフィードバックと評価プロセスの改善（36.3%）」「社員一人一人の状態を把握する調査ツール（サーベイ）の導入（34.7%）」が上位に挙げられる結果となった。

まとめ

大企業における離職対策で最も効果が感じられているのは「定期的な1on1」だということが明らかになった今回の調査。「課題に感じていること」のトップが若手のニーズや価値観への理解不足となっていることからも、コミュニケーションを通して若手の本音を引き出すことの重要性がうかがえる。

企業の持続的な成長を支えていく上でも、若手の育成と定着は欠かせない。世代に対する思い込みや傾向にとらわれず、一人ひとりと向き合って働き方やキャリアに対する個々の考えを把握することが肝要だろう。