若手社員の離職理由「充分なキャリア構築がされない」が半数以上。人材開発の課題は？　リクルート調査

株式会社リクルート（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：北村吉弘）は、「企業情報の開示と組織の在り方に関する調査」を実施。第二弾レポートとして、人的資本経営において欠かせない視点である「働く個人にとってのキャリア自律」「従業員の人材開発」の課題を分析し、公開した。

調査概要

「企業情報の開示と組織の在り方に関する調査 2024」
【個人調査】
調査方法：インターネット調査
調査対象：就職活動中の学生、20代～60代の求職者を含む働く個人
有効回答数：1033
調査実施期間：2024年3月23日～3月25日
調査機関：株式会社マクロミル
【人事調査】
調査方法：インターネット調査
調査対象：採用、人材育成・研修、人事制度の構築や運用を主の業務とする人事担当者
有効回答数：1038
調査実施期間：2024年3月23日～3月25日
調査機関：株式会社マクロミル

「就業者のキャリア自律・キャリアオーナーシップに関する調査2023」
調査方法：インターネット調査
調査対象：2023年1月時点の19～74歳の就業者・就業意向のある非就業者
有効回答数：10071
調査実施期間：2023年1月31日～2月6日
調査機関：株式会社マクロミル

出典元：「企業情報の開示と組織の在り方に関する調査 2024」第二弾 20～30代の離職理由として半数以上が「充分なキャリア構築がされない」にあてはまると回答（株式会社リクルート）

「キャリア自律」への期待と実態

本調査では働く個人に「キャリア自律」という言葉の印象を聞くと「期待を感じる」「重要な課題であると感じる」が共に約4割を超えたことが報告されている。一方「キャリア自律」ができていると感じている個人は24.0％にとどまったという。

また、働く個人の「キャリア自律」への期待を実現させる鍵となる対話の実態については「従業員のキャリアに関する対話は現場の中間管理職にほぼ任せている」と回答した人事が42.5％と4割を超えたことが判明。「上司と中長期的なキャリアイメージの対話ができた」と回答した個人はわずか16.8％にとどまっており、「上司の方が多く話す」「既存業務が押し付けられる結果となった」が約3割と、対話の質に課題があることを同社は指摘した。

続いて本調査では、キャリアに関する対話の質が、働く個人のエンゲージメントにどう影響するかに着目。調査結果から、20～30代の直近の離職理由として「充分なキャリア構築がされないと思った」が54.8％と半数を超えたことが報告された。「上司は仕事だけでなく人生を含めた観点でアドバイスをくれた」は17.5％と低い割合となっており、こうした回答からも対話の質の課題が示唆されたと言えるだろう。

まとめ

人事部門担当者が従業員に対してキャリア自律を促すことは、人的資本経営において欠かせない取り組みである。しかし本調査では多くの担当者がキャリアに関する対話を中間管理職に任せきりとなっている現状が明らかとなった。

そうした中で、中間管理職との対話が自身のキャリア構築につながっていると感じている人はそう多くないようだ。人事部門担当者は上司の対話におけるスキルアップや、社員に対するキャリア構築を支援する取り組みに、今以上に注力する必要があるのではないだろうか。

本調査では、不十分なキャリア構築が離職意向を高める要因の一つとなり得ることも明らかになっている。離職防止という観点からも、施策を検討する機会としていただきたい。