人材育成研修が実務や実践に活かされていない？担当者が抱える悩みとは　FCE調査

統合型人財育成プラットフォーム「Smart Boarding（スマートボーディング）」を提供する株式会社FCE（本社：東京都新宿区、代表取締役：石川淳悦）は、「人材育成に関する調査」を実施し、分析結果をレポートとして公開した。

調査概要

調査方法： WEBアンケート
調査対象：上場および非上場企業の人事責任者・担当者
回答数：219件
出典元：【調査レポート】 人財育成における悩みは「研修がその場限りのもになっていて、実務や実践に活かされていない」が40%でトップ（株式会社FCE）

人材育成への取り組み方、企業規模で格差

「従業員育成の研修や教育をどのように実施しているか」について、「人材育成方針や教育制度を定め、十分に実施している」と回答した人事担当者は25％にとどまったという（「担当でないためわからない」と答えた8％を除く）。

さらに同じ質問について、企業規模別に分析。「人材育成方針や教育制度を定め、十分に実施している」と答えたのは、1001名以上で48％、1000名以下では3倍の開きがあることが報告されている（301名～1000名では12％、300名以下では17％）。

また、301〜1000名の企業では「役職・等級ごとの階層研修（慣例的な研修）を年に数回実施している（47％）」が最多となった一方で、300名以下では「体系的な教育制度を定めておらず、主にOJT（現場教育）を実施している（38％）」が最多に。レポートでは、300名以下の企業では体系的な教育制度が十分整っていない可能性を指摘している。

続いて、「従業員教育における課題、悩み」について質問。回答が多かったものとして 「研修がその場限りのものになっていて、実務や実践に活かされていない（40%）」「従来の育成方針を見直す必要がある（31%）」が挙げられている。

まとめ

本調査では、人材育成の取り組みについて企業規模で差があることや、少なくない人事担当者が研修が実務・実践に活かされていないと捉えている実態が明らかになった。

こうした状況を踏まえ、FCEは「効果的な社員教育プログラムを構築していく上では、まずは、自社が将来目指す成長の方向性、そのために求められる社員一人一人の成長の方向性を描いていくことが重要」と提案している。

各企業の担当者においては、今回の調査結果も参考にしつつ、人材育成と体系的な社員教育について改めて検討してみては？