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退職者の再雇用時に求められるのは「人間関係の改善」 アイデム調査

2024.12.26

総合人材情報サービスの株式会社アイデム(本社:新宿区新宿/代表取締役社長:椛山亮)は、2024年11月に総合求人サイト「イーアイデム」を通じて求人に応募した会員を対象に仕事探しに関する調査を実施。退職者の再雇用に関する制度の認知度や、働き方への希望などを明らかにした。

調査概要

調査対象:総合求人サイト「イーアイデム」の会員で、2024年11月1日~11月30日の期間に「イーアイデム」から求人に応募した人
調査方法:インターネット調査
調査主体:株式会社アイデム
調査期間:2024年11月2日~12月5日
有効回答:400名
出典元:【2024年11月イーアイデム会員対象 仕事探しに関するアンケート調査】人間関係が改善されれば辞めた職場に戻りたいと思える人が44.3%、「アルムナイ」「カムバック制度」「出戻り制度」の利用経験者は3.5%(株式会社アイデム)
※調査結果は四捨五入のために合計が100%にならない場合がある

退職者が過去の職場に戻りたいと思うにはどんな変化が必要?

退職者が過去の職場に戻りたいと思うにはどんな変化が必要?

本調査では、過去働いていた職場に「戻って働きたい」と思うには何が変わっているとよいかを質問。全体では「人間関係(44.3%)」「賃金(30.0%)」「労働時間(21.8%)」との回答が上位にランクインしたという。一方で「戻りたいとは思わない(18.3%)」との回答も一定数見られており、退職した企業の条件が変わっても制度を利用しない人も存在することがわかった。

なお希望の雇用形態別にみると「正社員」では「非正規希望の計(パート・アルバイト、契約社員・嘱託社員、派遣社員希望の計)」よりも「職場の設備」が12.5pt、「企業風土」が11.6pt、「業務量」が9.7pt高いという。年代別では「40代」「50代」の半数が「人間関係」を選択したことが判明。「60代以上」では「知識や経験が活かせる仕事内容」が25.9%となり、他の年代と差がついたことが報告されている。

「アルムナイ」「カムバック制度」「出戻り制度」の認知度

「アルムナイ」「カムバック制度」「出戻り制度」の認知度

続いて「アルムナイ」「カムバック制度」「出戻り制度」といった、一度退職した従業員を再度採用する制度に関して知っているかを尋ねる項目では「知っており、実際に利用したことがある(3.5%)」「知っているが、利用したことはない(30.5%)」「知らない(66.0%)」との回答が寄せられた。

この結果を希望の雇用形態別にみると「正社員」では「知っており、実際に利用したことがある(9.2%)」「知っているが、利用したことはない(38.5%)」との回答割合になっており「非正規希望の計」と比べて利用率も認知も高いことがわかった。

働き方に関する希望

働き方に関する希望

続いて本調査では、希望する働き方ごとにその理由を尋ねている。

パートまたはアルバイトを希望する人では「自分の都合のよい時間や曜日に働きたいから(52.6%)」「生活との両立を図りたいから(32.1%)」「気楽に働きたいから(27.3%)」との回答が上位に並んだという。

同社は性別との関係について男性のほうが女性よりも「気楽に働きたいから」が8.3pt高くなったことを報告。一方で女性は男性よりも「扶養の範囲内で働きたいから」が23.3pt、「生活との両立を図りたいから」が16.5pt高くなっている。

正社員雇用を希望する人は「将来にわたって安定して働きたいから(69.2%)」「社会保険に加入できるから(41.5%)」「自身のキャリア(仕事経験や意識・技術等)を維持・向上したいから(38.5%)」が主な理由のようだ。

また、男性のほうが女性よりも「社会保険に加入できるから」が11.6pt、「他の雇用形態より社会的な信用度が高いと思うから」が6.4pt、「興味のある仕事が正社員での募集だったから」が5.1pt高くなっている。

一方、女性は男性よりも「将来にわたって安定して働きたいから」が32.1pt、「他の雇用形態より収入が得られると思うから」が12.9pt、「自身のキャリアを維持・向上したいから」が6.4pt高いことも判明した。

まとめ

アルムナイ制度など、退職者の再雇用制度については認知度がそう高くないことが判明。まずは制度の周知を図ることがアルムナイ採用の促進において重要ではないだろうか。

また、退職者が自身の理由ではなく企業に対する何らかの不満から退職していた場合、それらに対する改善がなされていなければ、戻ってきたいとは思えないだろう。退職者の本音を聞き出し、改善に取り組んでいくことも大切だ。

本調査結果も参考に、自社においてどのようなことを改善していくべきなのか、改めて社内で協議する機会としていただきたい。