職場でのランチやおやつの「共食機会」エンゲージメント向上に　スナックミー調査

株式会社スナックミー（本社：東京都中央区、代表取締役：服部慎太郎）は、株式会社くるめし（本社：東京都渋谷区、代表取締役：小林篤昌）と共同で「職場での共食（食事・軽食を共にすること）に関する意識調査」を実施した。本調査では、職場で「共食」の機会がある企業において、従業員の帰属意識や心理的安全性が高い傾向にあることが判明した。

調査概要

調査期間：2026年2月10日〜17日
調査対象：くるめし弁当会員・シェフコレ会員・snaq.me office いずれかの利用企業
有効回答数：302名
調査手法：インターネット調査（株式会社スナックミー、株式会社くるめしによる共同調査）
出典元：株式会社スナックミー

社内の共食習慣「相談のしやすさ」に

本調査では、職場で同僚や上司と食事・軽食を共にする習慣がある層において、69.8%が「自社に対して愛着や貢献意欲を感じる」と回答。一方で、習慣がない（基本は一人・自席で食べる）層では57.5%にとどまることが判明した。

さらに「上司や同僚に対して仕事の相談や提案がしやすい」と感じる人の割合についても、共食機会がある層では71.1%。個食層（53.6%）よりも17.5ポイント高い結果となった。

「話しかけやすい」タイミングにも

続いて、新入社員が周囲に対し、最も心理的ハードルが低く「話しかけやすい」と感じる場面について質問。その結果「休憩中のおやつ時・コーヒーブレイク（63.6%）」「業務中のデスク越し（36.4%）」「ランチ（31.8%）」が上位に挙げらた。「定例会議（18.2%）」や「就業後の飲み会（13.6%）」を大きく上回ったという。

数時間の飲み会と比較すると「短時間の共食（ランチ・おやつ）」には「お酒NG・家庭の事情がある人も参加できる（62.6%）」「プライベートを削らず業務時間内に完結する（56.0%）」といったメリットも挙げられている。

まとめ

会社への愛着や貢献意欲、心理的安全性の向上に「共食機会の有無」が影響している可能性が示唆された、本調査。

特に「短時間の共食（ランチ・おやつ）」は、人によっては参加しづらい飲み会と比べると、短時間かつ終業時間内に完結できる。そのため、参加のハードルも低く、企業としても導入しやすい取り組みといえるだろう。

職場内のコミュニケーションを活性化させる手段のひとつとして、社内でランチやおやつを共にする場所や機会の創出を検討したい。