「人手不足」実感している企業は8割超「営業職」が最多　エン調査

エン株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役会長兼社長：越智通勝）は、運営する人事・採用担当者向け情報サイト『人事のミカタ』上で、企業の人事担当者を対象に「人材不足の状況」についてアンケート調査を実施した。

調査概要

調査方法：インターネットによるアンケート
調査対象：『人事のミカタ』を利用する企業
調査期間：2026年1月26日～2月8日
有効回答数：398名
出典元：「人材不足の状況」に関する実態調査。人材不足を実感する企業は84%で、職種は「営業職」が最多。不足理由トップ2は「退職による欠員」「中途採用で人員確保できなかった」。（エン株式会社）

84%が人材不足を実感　職種は「営業職」が最も多く「30代」の不足目立つ

本調査ではまずはじめに、社内で人材が不足している部門があるかを質問。その結果、全体の84%が「ある」と回答した。

従業員数別では「1000名以上（94%）」の企業、業種別では「サービス関連（94%）」が最も多かった。

具体的に不足している職種としては「営業職（34%）」が最多で、年代別では91%の企業が「30代」の不足を感じていると回答している。

理由は「退職による欠員」が最多

続いて、上記設問で「ある」と回答した企業に人材不足の理由について質問。

「退職による欠員（57%）」「中途採用で人員確保ができなかった（49%）」が上位を占めた。

また、人材不足の状況を受けて、2026年に検討している対応としては「人材採用を強化（79%）」が最多に。一方で、悩みについて「採用競争力（給与・ブランド力）が低い（42%）」といった声が散見されている。

まとめ

多くの企業が人材不足を実感する中、特に営業職や30代人材の不足が深刻化。採用難と退職による欠員が、大きな課題となっていることが明らかになった。

そうした状況を受けて採用強化を進める企業が多い一方で、給与やブランド力など採用競争力への不安も広がっている。単純な採用活動だけでは解決は難しく、定着率向上や既存人材の活躍支援まで含めた人材戦略に注力することが重要となりそうだ。

柔軟な働き方や育成制度の整備、業務効率化による負担軽減、評価制度の見直しなどを進め、人材の確保と定着を両立できる組織づくりを強化していきたい。