誰と誰のコミュニケーションを活性化させたいのか？　リモートワーク共存時代・実践編【リモートワーク共存時代～これからの社内コミュニケーションの在り方とは？　Vol.5】

新型コロナ禍をきっかけにした「対面出社」「リモートワーク」の共存時代のコミュニケーションの在り方をテーマにした本コラムでは、出社・リモートの比率云々という表層的な話ではなく、もう少し本質的なコミュニケーションを見つめてきた。第5回となる今回は、ここまでの話を総括し、これからの企業の持続成長に必要なコミュニケーションチャネルについての仮説と、そのチャネルづくりについて、考えていきたい。

4つの条件を活性化させていくコミュニケーションチャネルをつくる

第2回コラムでご紹介した通り、環境の変化に対応し、持続成長する企業とそうでない企業には、少なくとも4つの点で差があると仮説を立てている。それが

①顧客接点の活性
②モチベーション活性
③S-PDS活性
④意思決定基準活性
だ。さらにこれらを活性化させ続けるのが、「コミュニケーション活性」である。

企業が合理化を追求し無理・無駄を省く中で、働き方の多様化が加速し、リモートワークが進展する中で、①～④を活性化させるコミュニケーションチャネルをつくること。端的に言えばそれが本コラムの結論だ。

理解を深めるため、現在の社内コミュニケーションにあるものと比較して位置付けてみよう。

では、一体どうすれば、活性化可能なコミュニケーションチャネルがつくることができるのか？

ここではいくつかの観点から対策を考えてみたい。

自社のコミュニケーションの状態を仮説立てする

実際に読者の皆様の企業内コミュニケーションは、どのような状態だろうか？

・社内が会話に溢れ、それなりに活力あふれる職場がつくられている
・社内に閉塞感が漂い、会話も乏しく、社員が疲れ気味
・リモートワークが浸透し、そもそも自社のコミュニケーションの活性度が見えなくなっている

以上の様に想定してみたが、いかがだろうか。各社各様だとは思うが、共通するのは現在の状態に合わせて、チャネルづくりのステップを変えなければならないということだ。

強化すべき対象を明確にする

また誰と誰のコミュニケーションを活性化させたいのかという点は、各企業の方向性・戦略や問題意識、実状に合わせてさまざまだろう。特定の部門、特定の部署が対象となるのか、マネージャー同士、若手同士など、部署を超えたある特性の階層が対象になるのか。対象者を絞り込んでいくことも、そう容易ではない。ただし、持続成長の5つのポイントに大きな影響を与えるのは、多くの場合マネージャーである。

コミュニケーションチャネルをつくる3ステップ

ステップ1：参加者の「自発性・協働性」溢れる場をつくる
まずは焦らず、そこに集う参加者の自発性・協働性が引き出される状態をつくることをお勧めしたい。そのような場をつくるために大事なことは3つある。

1.　感じたまま、思ったままを自由に発言して、互いの違いを感じ、楽しむ、という「コミュニケーションスタイル」を徹底する
2.　参加者が一番関心ある事、問題意識を持っているテーマを取り上げる
3.　参加者を説明・説得するのではなく、参加者の真意を引き出し、その場を楽しめる「司会進行役」の存在

簡単ではないが、是非チャレンジしていただきたい。もっと、ここにいるメンバーのことを知りたい、自分のことを話したい、と感じられる状態をつくることがゴールになる。

ステップ2：参加者の「自発性・協働性」の土台と関心を起点に、事業上大切なテーマに派生展開させていく
ステップ1がクリアされていれば、必ずそこに集うメンバーから、ポロっと「こういうことってどうなんだろう？」と仕事や事業に関する問題意識がふと投げ込まれる瞬間が必ず起きる。それを引き取ってテーマにしてコミュニケーションをとっていく。

（一例）
・マネジャーにとって、マネジメント、特に「1on1」や「メンバーコミュニケーション」をテーマにしたもの
・新人を受け入れるマネジャーにとっての新人育成をテーマにしたもの　
・部門間のクロスファンクショナルな問題をテーマにしたもの
・会社や事業の方向性や方針の意図をテーマにしたもの

最も大事なことは、解決策を導き出すこと以上に、その問題をどう考え、どのように捉えたらいいのか？　お互いにどんな工夫や試行錯誤を行っているのか？　を参加者が自然に意見交換できる機会となること。

自分たちが仕事に取り組むうえで、改めて大事なことを再確認できた、考えを改めされられた、有効なアドバイスが得られた、という効力感を感じられることを目指したい。

ステップ3：「自発性・協働性溢れる」コミュニケーションチャネルを定着させていく　
その後は、社内の定期的なコミュニケーション機会として位置づけて、継続していくこと。

以上のことを参考にしていただきながら、会社内に新しいコミュニケーションチャネルをビルトインしていくことを是非推奨したい。