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テレワークに必要なネット回線 ポケットWi-Fiのおすすめ法人プランを紹介

2020.09.09

 働き方改革や新型コロナウィルス感染症対策としてテレワークが普及する中、従業員が自宅でも業務に当たれるよう、インターネット環境整備の必要性が高まっている。インターネットに接続するためにはWi-Fiなどの無線LANが必要になるが、その種類は多く、選び方に迷う担当者もいるのではないだろうか。

 今回はWi-Fiの種類やテレワークに必要なWi-Fiの条件、法人プランがあるモバイルWi-Fiルーターサービスを紹介する。知識を習得し、テレワークのスムーズな運用に役立ててほしい。

目次

●テレワーク支援の1つであるWi-Fiの導入
●テレワークに必要なWi-Fi条件
●法人プランがあるモバイルWi-Fiルーターサービス
●まとめ

テレワーク支援の1つであるWi-Fiの導入

 テレワークではICTツールを用いてWeb会議やデータの授受を行うため、Wi-Fiなどの通信環境の整備が欠かせない。企業では、環境整備に必要な手当を出す、通信機器を支給するなどの方法でWi-Fiの導入を進めているようだ。ここでは、企業がWi-Fiを支給する場合にどのような方法があるのか、それぞれの特徴や料金について解説する。

光回線
 光回線のWi-Fiは、光回線を無線ルーターによって飛ばしているものだ。「4G」や「LTE」と呼ばれるモバイル回線(スマートフォンの回線)よりも通信速度が速く、通信に安定性があるため、大容量のデータファイルのやりとりやビデオ会議を頻繁に行う場合に適している。ただし、光回線が開通していることが前提となるため、開通していない場合は回線工事を行う必要がある。

 自宅に開通工事を行う場合の費用は、戸建てかマンションか、立ち合いの要不要などによって数千円から数万円と幅がある。また、月額料金は回線のタイプや契約期間によってさまざまだが、後述するモバイルWi-Fiに比べ割高な傾向がある。

テザリング
 デザリングとは、スマ―トフォンをWi-Fiルーターのように利用することを指す。スマートフォンの通信回線を使ってパソコンやタブレットをインターネットに接続することができるため、回線工事を行う必要はない。ただし、長時間の利用や大容量のデータのやり取りによって契約通信データ量を上回ると、月末まで速度制限がかかることに注意が必要だ。

 デザリングの利用は携帯会社によって申し込みが必要な場合と不要な場合があるため、各会社の規約を確認することが大切だ。また、月額料金は契約しているスマートフォンのプランに含まれるが、契約しているプランによっては別途月額料金が必要なケースもある。

モバイルWi-Fi
 モバイルWi-Fiとは、モバイルルーターと呼ばれる小型の通信端末を利用してインターネットに接続するものだ。モバイルWi-Fiルーター自体が通信機器としての役割を持っているため、回線工事の必要がなく、外出先や異動先でも端末をインターネットに接続することが可能だ。

 回線事業者が通信端末を販売している他、それらの機器を用いてレンタルサービスを行っている会社もある。料金は利用データ量や縛りの有無などによって異なるが、おおむね月額3,000円から7,000円台程のプランが一般的だ。工事の必要がないこと、法人向けの機器やプランが用意されていること、費用負担を明確にしやすいことから、モバイルWi-Fiを従業員に支給することでテレワーク支援を行う企業が増加しているようだ。

テレワークに必要なWi-Fi条件

 テレワークにWi-Fiを導入する場合、企業はどのようなポイントに気を付ければ良いのだろうか。ここでは、Wi-Fi導入の際に企業が検討すべき項目について解説する。

通信速度
 一般的に、通信速度が20Mbpsあればインターネットを快適に利用できるとされている。ただし、各サービス会社が表示している最大速度と実際の速度(実行速度)には差があるため、最大速度に惑わされない必要がある。

 最大速度は光回線が1~2Gbps(実効速度10Mbps~200Mbps)、モバイルWi-Fiが220Mbps~1Gbps(1Mbps~40Mbps)とされている。大容量データの授受や頻繁なWeb会議などがあり通信の安定性と速度を重視するのであれば光回線が間違いないが、実効速度が20Mbps以上のものであればモバイルWi-Fiでも問題なくテレワークを行えるだろう。

通信データ量
 各サービスやプランでは、通信データ量に制限がないものもあれば、「1カ月につき5KBまで」といったように1カ月あたりの制限を超えると通信速度が低下するものもある。テレワークでWi-Fiを導入する場合は、1カ月にどれ程のデータ量の使用が見込まれるかを計算した上でサービスやプランを検討する必要がある。

 1GBで行えることを以下にまとめた。通信データ量は利用するツールやコンテンツの内容、通信環境などによって変動するため、あくまでも目安として計算しよう。

メールの送受信
約2,000~200,000通
ニュースサイトの閲覧
約3,300~6,600ページ
SNSツールのメッセージ送信
約500,000回
SNSツールの音声通話(5分)
約40~55時間
SNSツールのビデオ通話(5分)
約3時間
動画再生サイトの標準画質動画視聴
約3~4時間
動画再生サイトの高画質動画視聴
約1.5時間

使用する回線/提供エリア
 持ち運びが可能で自宅以外でも業務が行えるモバイルWi-Fiルーターには「WiMAXの回線を利用するタイプ」と「LTE回線を利用するタイプ」の2種類がある。

 「WiMAX」はUQ WiMAXが提供している回線を利用するサービスだ。一部エリアや屋内では通信が不安定になる可能性がある一方で、月間の速度制限がないプランを提供するサービスが多くあることが特徴だ。

 「LTE」はdocomo、au、SoftBank、Y!mobileの4キャリアが提供している携帯電話と同じ電波を利用するサービスだ。携帯電話会社の電波を利用するため、幅広いエリアで利用することができる。

 モバイルWi-Fiを従業員に支給する際は、利用場所が提供エリアに対応しているか、どの回線速度で使用できるかを事前に確認しておく必要があるだろう。

法人プランがあるモバイルWi-Fiルーターサービス

 手軽に導入できることからニーズが高まっているモバイルWi-Fi。ここでは、法人プランがあるモバイルWi-Fiルーターサービスを紹介する。プランや通信容量、サイズはサービス会社や機種によって異なるため、見積りや試用期間を利用するなどして自社にあったサービス・機種を検討すると良いだろう。

UQ WiMAX
 UQ WiMAXの法人プランでは、置き型ホームWi-Fiルーターの他、数種類のモバイルWi-Fiルーターが販売されている。モバイルWi-Fiルーターは「WiMAX 2+」および「au 4G LTE」に対応しており、首都圏の一部のエリアでは通信速度が最大1,237Mbpsになることもあるそうだ。法人特別プランが用意されている他、現在、法人のみを対象として無料お試しキャンペーンを実施している。

Y!mobile
 Y!mobileが提供する法人向けモバイルWi-Fiルーターは、大容量で長時間使用できることが特徴だ。複数の異なる周波数帯を1つに束ねる技術5CA(キャリアアグリゲーション)の他、「4x4 MIMO」「256QAM」などの技術に対応しているため、大量のデータ通信を行うことができる。法人向けには、高速データ通信容量に上限がないプランと、7GBまでの制限があるプランが用意されている。QRコードの読み込みで接続でき、同時接続が16台まで可能なため、テレワーク以外のさまざまな場面でも活用できそうだ。

au
 auでは数種類の「WiMAX 2+」「4G LTE」対応Wi-Fiルーターが発売されている。オプションモード(有料)を申し込むことにより、「WiMAX 2+」と「4G LTE」の利用が可能となる。「5G」に対応した機種ではUSB3.0 (Type-C) ポートがあるため、最新ノートパソコンに接続が可能なだけでなく、有線接続で安定した高速通信が実現できるとされている。

SoftBank
 SoftBankでは、法人向けのモバイルWi-Fiルーターを販売している他、端末レンタルを法人契約するサービスも行っている。端末レンタルサービスでは、365日サポート対応の専用ヘルプデスクが、管理者・利用者どちらも利用可能になるそうだ。また、故障や紛失などのトラブルに無料で対応するなどのオプションプランが用意されている。

WiFiレンタルどっとこむ
 WiFiレンタルどっとこむは、各キャリアが提供するモバイルWi-Fiルーターを取り扱うレンタルサービス会社だ。法人プランであっても1日単位でのレンタルが可能で、申し込みの時間により当日発送も行っている。破損・故障などに備えた安心補償サービス、無線子機やUSBx4ポートACアダプターなどのオプションレンタルサービスがある。

クラウドWiFi
 クラウドWiFiは法人にも対応しているモバイルWi-Fiルーターレンタルサービスだ。利用場所に応じて最適なSIMカード情報を自動適用させインターネット通信を行う「クラウドSIM」を利用している。初月のみ初期費用が発生するが、月額料金は固定となっており、解約手数料・違約金はかからない。最短即日発送で、世界135カ国の海外利用にも対応している。

まとめ

 Wi-Fiの種類やテレワークに必要な条件を紹介した。多様な働き方と新しい生活様式の浸透によって、Wi-Fiの必要性は今後さらに加速するだろう。モバイルWi-Fiなどを導入する場合はさまざまなサービス・プランを比較検討し、従業員がスムーズに業務が行えるよう配慮しよう。

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