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人生100年時代 健康にはたらくためにVol.4 コロナ禍で気をつけたい新卒社員のメンタルケアと、早期離職防止のためにできること

2021.06.15

新型コロナウイルス感染症の収束が見えない中、若手社員のメンタルケアや早期離職対策について検討している担当者もいるのではないだろうか。効果的なメンタルケアを行うには若手社員が抱えるストレス要因を把握しておくことが重要だ。

今回は、若手社員が抱えるストレス要因や早期離職の理由についてのほか、企業で導入を検討したいメンタルケア施策について紹介する。

目次

●働き始めた新入社員が感じやすいストレス
●企業における若手の早期離職の実態と理由
●新卒社員のメンタルケア・早期離職対策のためにできること
●まとめ

働き始めた新入社員が感じやすいストレス

企業に入社したばかりの若手社員は、新しい環境において、さまざまな不安や悩みを抱えていることも多いだろう。まずは、新入社員が抱えやすいストレスの要因を、新型コロナウイルス感染症の流行前後に分けて見てみよう。
 
多くの新入社員が感じる仕事の悩み
株式会社ジャストイットが2019年12月、入社1年目の男女100人を対象に行ったインターネット調査によると、多くの新入社員が回答した「仕事の悩み」は以下の通り。

●残業が多い(33人)
●人間関係が上手くいかない(31人)
●いつも上司や先輩に怒られる(30人)
●休みが少ない、または休みが取りにくい(28人)
●業務の量が多い(28人)  など

調査によると、元来の社風や人員不足といった理由による「残業時間」や「業務量」の多さに悩みを持つ新入社員が多いようだ。また、会社の同僚や先輩、上司等との人間関係に悩んだり、休みが不十分だと感じたりしている社員が多数いることも分かった。

参考:【社会人1年目の仕事の悩みに関するアンケート調査】仕事の悩み第1位は「残業が多い」

コロナ禍で新入社員のストレスは増加傾向に
新型コロナウイルス感染症の流行により、コロナ禍に入社した新入社員は、入社式や入社後の研修、歓迎会などが延期や中止になるなど、大きな影響を受けている。

株式会社アスマークが実施したアンケート調査によると、コロナ禍の2020年4月以降に入社した新入社員(新卒・中途を含む190名)のうち、約8割の新入社員が何らかの困りごとや不満を抱えながら勤務していると分かった。特に、ほぼ毎日在宅勤務をしている新入社員は、強い不安を持つ傾向にあるようだ。

在宅勤務が続く中で、新入社員が感じている具体的な悩みや不安は次の通り。
●ほかの社員の名前や顔がわからない、覚えづらい
●仕事をしていて孤独感や疎外感を感じることがある
●質問があっても声を掛けづらい など

このほか、同じ会社の先輩や上司とのコミュニケーション機会が少なく、関わり方が分からないという悩みや、やるべき業務が定まっておらず、働き方や仕事の評価に対して不安を持つ新入社員が多くいると分かった。

参考:コロナ禍新入社員の本音と不安をアンケートで探る「新型コロナ禍新入社員意識調査」を無料公開

企業における若手の早期離職の実態と理由

早期離職とは、「入社してから3年以内に離職すること」を言う。厚生労働省が毎年行っている調査によると、大学卒就職後3年以内の離職率は、およそ3割前後で推移している。新型コロナウイルス感染症の流行前後に分けて、若手社員が早期離職する理由を見てみよう。
 
若手社員が早期離職をする理由
若手社員が早期離職をする主な理由として挙げられるのは以下の通り。

●労働条件への不満
●やりたい仕事との相違
●キャリアアップ
●健康上の理由    など

業務内容や条件に対する不満があるほか、キャリアアップを目指し離職する若手社員が多いようだ。社風に馴染めず、健康上の理由から早期離職をする若手社員がいることも知っておきたい。

参考:厚生労働省「新規学卒者の離職状況」

コロナ禍を要因とした早期離職の増加が懸念
新型コロナウイルス感染症の収束が見込めない状況において、若手社員の中には、キャリアに対する不安が大きくなったり、コミュニケーション不足によって孤独感を感じたりしている方も多いのではないだろうか。
 
突然のテレワーク導入となってしまったために、教育体制が十分整えられていない企業もある中、若手社員は、自分と向き合う時間が増えたことで、将来に対する不安が増大していることも考えられる。コロナ禍においては、若手社員のケアが例年に比べ難しくなっていることもあり、早期離職の増加が懸念されるだろう。

若手社員のメンタルケア・早期離職対策に有効な手段

若手社員の早期離職は、企業にとっても大きな痛手だ。若手社員に意欲を持って働いてもらうためには、ストレスを抱える理由や早期離職の原因を突き止め、効果的な施策を実施することが重要である。ここでは、若手社員のメンタルケアや、早期離職を食い止めるための施策について紹介する。

メンター制度の導入
メンター制度とは、年齢の近い年上の先輩社員や、社歴が近い先輩社員が新入社員や若手社員をサポートする制度だ。若手社員にとって相談しやすい相手がいることで、悩みの解決が促されるほか、会社に馴染みやすくなるだろう。サポートをする「メンター」を通じて、将来のキャリアや成長をイメージしやすいのも、メンター制度導入のメリットだ。
 
カウンセラーや産業医の導入・活用
企業内に外部カウンセラーや産業医を導入することも、早期離職対策として有効だ。若手社員が抱える不安やストレスに対し、適切な助言や指導を行うことで、メンタルヘルス不調の予防や早期対応に繋がる。カウンセラーや産業医との対話を通じて若手社員のストレスを緩和することで、企業の生産性向上といった副次的効果も期待できるだろう。

社内におけるコミュニケーションの活性化
コロナ禍で社内コミュニケーションが減っている今こそ、さまざまなコミュニケーション機会を創出したい。1on1など対面で話す時間を設けたり、会社のビジョンを管理職自らが若手社員へ伝えたりすることが、若手社員のモチベーションアップに繋がるはずだ。自己効力感を持って仕事に臨めるよう、仕事の意義や役割についても積極的な声掛けを行えると良いだろう。

キャリアデザインをサポート
コロナ禍では、先輩社員の働き方が見えづらくなだけでなく、将来に対する見通しが立ちづらい状況に置かれる若手社員も多いだろう。このような状況では、若手社員が描くキャリアデザインに対して、サポート体制を整えることも早期離職対策として有効だ。「目標設定」や「研修実施」など、上司や先輩が個々に合わせたフォローをすることで、若手社員はより一層高い意欲を持って仕事に取り組めるようになるだろう。

まとめ

新型コロナウイルス感染症の収束が見込めず、若手社員の悩みやストレスは増加傾向にあるようだ。若手社員のメンタルケアや早期離職対策として、メンター制度やカウンセラー、産業医等を導入するほか、社内コミュニケーションの活性化といった施策も検討できると良いだろう。若手社員の悩みやストレス要因を把握して、若手社員が前向きに働ける施策を検討してみてはいかがだろうか。

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