【コロナ禍における人材育成への影響調査】6割以上の企業が「オンライン研修」を緊急導入　

　導入実績2,000超を誇るeラーニング専門ソリューション企業である、株式会社デジタル・ナレッジ（本社：東京都台東区、代表：はが弘明）が運営するeラーニング戦略研究所は、オンライン研修を実施している企業の人事・教育担当者を対象に新型コロナウイルス感染拡大による「人材育成への影響とオンライン研修の実施状況」についてのアンケート調査を実施した。

コロナ禍で新入社員研修の中止が相次ぐ

　「コロナ禍における人材育成への影響」を調査したところ、最も多かったのは「従来の新入社員研修が実施できなくなった」で74.7%であった。次いで「従来の集合研修が実施できなくなった」が72.3%、「テレワーク推進や三密回避によりOJTや現場教育の機会が減少した」が55.4%、「オンライン研修導入や拡充のための準びに追われた」が41%、「人材育成計画の見直しを余儀なくされた」が32.5%と続いた。

オンライン研修を緊急導入する企業が多数

　「オンライン研修はいつから実施していますか」と質問したところ、2020年2月以降が65%で、そのうち3~5月が52%を占めていることからコロナ禍で実施が困難になった対面研修の代わりにオンライン研修を導入した企業が多いことがわかった。

　特に新入社員研修のオンラインへの切り替えが顕著であったが、中途入社/職種別/階級別の各研修や集合研修の事前教育や事後テストまで全てにおいてオンライン研修の比率が増加している。

まとめ

　様々な業務に大きな影響を与えた新型コロナウイルスの感染拡大は、社員研修の実施方法にも大きな変化をもたらした。人との接触機会減少が推奨される中、これまでの集合研究の実施が困難となり、研修の延期や中止を余儀なくされる企業も多かったと考えられる。急遽、導入が進んでオンライン研修は、先行きが不透明なコロナ禍においてますます需要が高まるであろう。これまでの対面研修との違いを踏まえ、目的に応じた研修を適切に組み合わせていくことが必要と言えそうだ。

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