2021年入社社員の研修に関する調査　緊急事態宣言の延長を受け、4割の企業が見直しを検討

　株式会社ジェイック（本社：東京都千代田区、代表：佐藤剛志）は、10都道府県で緊急事態宣言が延長されたことを受け、人事担当者・経営層に対し「2021年4月入社の新入社員の外部派遣研修に関するアンケート」を実施した。

調査概要

　調査名称：2021年4月入社の新入社員の外部派遣研修に関するアンケート
　調査対象：ジェイックメールマガジンに登録している人事担当者・経営層
　回答者数：153名
　調査期間：2021年2月2日~2月5日

昨年末時点では53.6%が対面での研修を予定

　「昨年末時点で予定していた2021年4月の新入社員研修の実施形式」を調査したところ、最も多かったのは「リアル実施」で53.6%であった。次いで「リアルとオンラインを併用」が33.3%、「オンライン実施」が6.5%、「未決定」が5.9%、「実施予定なし」が0.7%と続いた。

　半数以上の企業がリアルでの研修を予定している一方で、3社に1社はリアルとオンラインを併用すると回答しており、ニューノーマルでの研修形式が少しずつ浸透していることが伺える結果となった。

　また、研修の実施形式を採用人数別で調査。採用人数が50名以下の場合はリアルまたは併用実施が約9割を占めた。51名以上だとリアル実施を予定している企業数は0となり、採用人数が増えるほど、リアルを避ける実施形式を検討していることが伺える結果となった。

緊急事態宣言の延長を受け、約4割が研修実施形式の変更があると回答

　「緊急事態宣言の延長を受けて、新入社員の実施形式を変更する可能性」を調査したところ、37.8%が「変更の可能性がある」と回答した。

　オンラインでの実施を予定している企業、リアルからオンラインへの変更の可能性があると回答した企業からは「より感染対策に適した新入社員研修を模索している」「緊急事態宣言発令前からオンライン主体にしている」などの声が寄せられた。

　一方、リアルでの研修実施を予定している企業からは「オンライン教育の設備が不十分である」「現場関連での就業形態なのでリアル研修が最適」などの声が寄せられた。

長引くコロナ禍で抱える悩みとは

　「長引くコロナ禍に関連して、組織開発・社員教育・採用等に関して悩んでいること」を質問したところ、以下のような様々な声が寄せられた。

　・オンラインやWEB動画では温度感が伝わりにくい点
　・会社説明会や選考会における他府県からの移動
　・新入社員が入社まで対面が一度もない中、会社に馴染めるのか疑問
　・業績が悪化し新規採用ができるか不安
　・オンラインでも研修効果を落とさない研修運営方法
　・社員の士気の低下
　・リモートでの取り組みで一体感が醸成できる方法

まとめ

　新入社員を迎える4月が近づく中、緊急事態宣言の延長が発表され、4割の企業が研修の実施形式の見直しを検討していることが明らかとなった。先行きが不透明な状況下であるが、新たに入社してくる社員の研修が充実したものとなるよう、あらゆる事態に対応できる準備を整えておくことが重要と言えそうだ。

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