「With/Afterコロナの人事施策実態調査」45.7％の担当者が人事制度改定の優先順位を上げたことが明らかに

　株式会社リクルートマネジメントソリューションズ （本社：東京都品川区、代表：藤島敬太郎）は、全国の企業の人事担当者に対し「With/Afterコロナの人事施策実態調査を実施した。

調査概要

　

コミュニケーション強化に力を入れる企業が多数

　「2021年度に向けた人事施策の優先順位の変化」を調査したところ、優先順位を上げた人事施策として最も多かったのは「職場内のコミュニケーション強化」で56.4%、次いで「業務状況把握・労働時間管理」が47.4%、「人事制度の改定」が45.7%と続いた。コロナ禍においてリモートワークが続いていることもあり、職場内コミュニケーションや業務状況の把握に課題を感じている人が多いことが伺えた。

対面機会の減少に課題を感じる人も

　「業務や働き方の変化が人事制度に及ぼす影響」を調査したところ、81.3%が「日々の細かい指導が難しくなり、評価や面談を通じた育成の重要性が高まっている」、70.2%が「行動評価の納得感を高める運用面の課題が増えている」と回答し、対面での接点量が減少したことで、様々な課題を感じていることが伺える結果となった。

72.2%が「リモートでのマネジメントの機会が増えた」と回答

　「ミドルマネジメント層の現状」を調査したところ、ミドルマネジメントにおける課題としては、75.4%が「部下の業務の進捗把握に課題を感じている」「組織のコンディションの課題を感じている」、76%が「マネジメント研修の内容について強化・変更を検討している」と回答した。他にも、69.5%が「今後は求めるマネジャー像の変更が必要だと考える」と回答し、リモートでのマネジメントスタイルの見直しが必要となっていることが伺える結果となった。

67.5%が人物像や組織像の見直しを検討

　「目指す人物像・組織像」の見直しについて調査したところ、42.3%が「検討中」、17.0%が「これから検討予定」、8.2%が「既に完了」と回答し、合わせて67.5%が見直しを実施・検討していることが明らかとなった。

入社前のコミュニケーションは減少

　「2021年入社の新入社員を取り巻く環境」について調査したところ、50.1%が「オンラインでの選考だったため、入社後に期待値とのギャップが例年以上に想定される」、73.1%が「内定者間の交流が例年以上に希薄である」と回答し、例年よりも入社前のコミュニケーションが減っていることが伺える結果となった。

新入社員研修はオンラインが主流に

　「対面・集合研修とオンライン研修の使い分け」について調査したところ、87.5%が「対面・集合研修よりも高い効果が得られるのであればオンラインで実施したい」、85.2%が「対面・集合研修と同等の効果が得られるのであればオンラインで実施したい」と回答した。

まとめ

　コロナ禍において働き方が多様化したこともあり、目指す人物像や人材育成を見直す企業が多いことが明らかとなった。リモート環境下のコミュニケーションに課題を感じている企業も多く、働き方や職場環境への対応力が求められていると言えそうだ。

＜PR＞