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凸版印刷が企業向けのストレスチェックシステムを開発

2021.03.16

 2021年3月、メンタルヘルス不調のリスク判定と、個人向けケアの自動化を可能とした企業向けのストレスチェックシステムを開発したことを、凸版印刷株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:麿 秀晴)が発表した。外販は検討中とされている。監修はハーバード大学医学部客員教授の根来秀行氏。

独自の質問項目と新たな指標設定

 2017年8月から根来教授と顧問契約を締結し、人材を開発する施策の強化・推進に取り組んできた凸版印刷。施策のひとつとして今回のシステム開発に取り組んだ。

 開発にあたって、過去2年間でメンタルヘルスの不調を新たに発症した人に関するデータを検証した結果、「高ストレス」「環境変化の実感有」「コンディション要注意/危険」のいずれかに100%当てはまっていたことが判明。しかしこれまで、メンタルヘルスの不調が認められるものの、「非高ストレス」であるとされたことによって個人向けのケアが提供されなかった人は、休業した従業員のうち54%にものぼった。

 そこで、メンタルヘルス不調の一次予防に繋がる80問のストレス調査票に、生活習慣や環境変化の実感などに関する31問の項目を独自に追加。さらに、従来のストレス判定に加えて2つの指標「コンディション」「環境変化の有無」を設けた。これらを新たなリスク要因として細分化し、それぞれ段階ごとにリスクの有無が判じられる。

 2020年9月には、トッパングループの従業員を対象とした試験運用を開始。新たに細分化された指標が用いられたことで判定率が高まり、従来ではリスクがありながらも対象外とされかねなかった人へも、個人向けのケアが提供される結果となった。

判定結果表示機能・メール配信機能でケアの提供を自動化

 このシステムには判定結果を表示する機能とメールの自動配信機能が備えられている。高ストレスとの結果が出た対象者には、医師面談の推奨や各種相談窓口の案内を自動的に行う。また、「環境変化の有無」「コンディション」それぞれにおいてメンタルヘルスの不調を発症するリスクがあると認められた場合、システムを介して動画コンテンツへの誘導や対処法となるアドバイスなど、適切なケアが自動提供される。この自動化によって、事業主が各自の回答や結果を知ることや、対象者を特定することなく、対象者に個別のケアが提供される仕組みだ。

まとめ

 従業員の心身の健康を守ることは、企業にとって重要な課題のひとつ。さまざまな指標で多角的にリスク判定することや、他人に知られずに適切なケアが受けられる仕組みは良質な職場環境をつくることにつながると言えるだろう。

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