新入社員研修に関する調査　研修をオンラインで実施する企業は6割

　株式会社manebi（本社：東京都千代田区、代表：田島智也）は、全国の人事担当者を対象に「2021年のオンライン新入社員研修」に関するアンケートを実施した。

調査概要

　調査方法：インターネットでのアンケート調査
　調査対象：人事担当者（正社員）
　調査期間：2021年2月19日~2月25日
　調査エリア：全国
　有効回答数：450

6割以上がオンラインを活用した研修を予定

　「今年の新入社員研修はどのような形式で実施予定ですか」と質問したところ、「オンライン研修」「オンライン研修と対面研修を併用」がともに31%、「対面研修」が20%、「まだ決まっていない」が16%となった。

　研修の実施方法を業種別で見ると、「情報通信業」「運送・輸送業」において研修をオンラインで実施する割合が高い傾向となった。全国に事業所を構えることが多い「運送・輸送業」においてはオンラインで研修を行うことで研修の質を均一に保つことができるなどのメリットが伺えた。

オンライン研修では「コミュニケーション」に課題

　「新入社員研修をオンラインで実施するにあたり課題となっている点」を調査したところ、約7割がコミュニケーションに関する課題を挙げ、具体的には以下のような声が寄せられた。

　・同期入社間のコミュニケーションがとれず、連帯感がなくなる恐れがある
　・オンラインだとストレス耐性の有無が見えない
　・現場で即戦力になるか判断しにくい
　・反応が分かりづらく、理解度が判断しにくい

　そこで、「新入社員に対してオンラインのコミュニケーション不足を解消するため、対処法として検討または導入しているものはありますか」と質問したところ、最も多かったのは「メンター制度の導入」で50%、次いで「先輩社員との定期的な面談を設けた」が48.2%、「オンライン懇親会」が40.3%と続いた。

まとめ

　コロナ禍で採用活動だけでなく、研修もオンラインで実施する企業が増加している。オンライン研修では、コミュニケーションに関する課題を感じている企業が多いことが明らかとなった。モチベーションの低下や早期離職を避けるためにも、密なコミュニケーションを取り、有意義な研修を実施していくことが重要と言えそうだ。

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