マイナビ転職「ワーキングマザーの働きやすさに関する意識調査」を発表

　株式会社マイナビ（本社：東京都千代田区／代表取締役 社長執行役員：中川信行）が運営する総合転職情報サイト「マイナビ転職」は、小学生未満の子どもを育てている正社員（会社員・公務員）800名を対象に行った「ワーキングマザーの働きやすさに関する意識調査」の結果を発表。会社の制度、職場環境がワーキングマザーの働きやすさにどのように影響するか、勤務先への評価などを調査した。

今の会社の働きやすさは平均69.6点

　小学生未満の子どもを持つ正社員の女性に、いま働いている職場の働きやすさを100点満点で聞いたところ、平均69.6点だった。大手企業（平均73.6点）は、中小企業（平均65.6点）より高い結果になった。

働きやすさと人間関係

　 働きやすさの点数が特に高かった（90点～100点）人は、「同僚との人間関係が良好」「上司との人間関係が良好」「上司に相談しやすい環境である」と回答した割合が高かった。職場における日頃からのコミュニケーションと、子どもの体調等で急な休みを取らざるを得なくなった場合のマネジメント層の理解が大切であることがうかがえる。

理想と現実

　理想とする職場の制度は、「時短勤務」「子どもの看護休暇」「時差勤務・フレックスタイム制」の割合が高い結果となった。しかし、実際に制度化されている割合とは乖離があり、理想とのギャップが最も大きい制度は「育児費用の援助制度」で、次に「事業所内保育施設」、「在宅勤務」、「時差勤務・フレックスタイム制」が続いた。

調査概要

　調査名称：ワーキングマザーの働きやすさに関する意識調査
　調査期間：2021年3月18日～3月22日
　調査方法：Web調査
　調査対象：小学生未満の子どもを持つ20代から40代の女性会社員（正社員）・公務員800人　有効回答数：800名
※内訳は、大手企業（従業員数1,000人以上）、中小企業（従業員数999人以下）在籍のそれぞれ400名

まとめ

　労働人口の減少に悩まされる今の社会において、子育てをしながらでも働きやすい労働環境の整備は欠かせない施策のひとつと言える。新しい制度をすぐに導入することが難しければ、まずは相談しやすい職場環境をつくることから初めてみるのもいいかもしれない。

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