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「社員のスキルアップ」に取り組む企業は9割以上

2021.05.12

 株式会社学情(本社:東京都中央区・大阪市北区/代表取締役社長:中井清和)は、「社員のスキルアップ」「生産性向上」に関して、企業の人事担当者にアンケートを実施した。

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9割以上が「社員のスキルアップ」に取り組む

9割以上が「社員のスキルアップ」に取り組む

 「社員のスキルアップ」について、取り組みを「実施している」と回答した企業は95.0%だった。「人生100年時代」を見据えたキャリア形成支援や成果主義の人事制度導入、生産性の向上のための能力開発への関心が高まるなか、「社員のスキルアップ」に大半の企業が取り組んでいることが分かる。

実施していること最多は「社内研修の実施」

実施していること最多は「社内研修の実施」

 「社員のスキルアップ」のために実施していることは、「社内研修の実施」が最多。次いで、「資格取得支援」、「社外研修の活用」と続いた。また、テレワークの急増を受け、「オンラインも活用して、社内研修を実施している」「テレワークの際は、一部時間をeラーニングの受講に充てることを認めている」などの声が上がった。「資格取得支援」については、資格取得手当の支給や試験の受験料やテキスト代の補助が挙げられた。

「生産性向上」のために「社員のスキルアップ支援」

「生産性向上」のために「社員のスキルアップ支援」

 「生産性向上」のために取り組んでいることは、「社員のスキルアップ支援」が最多。次いで、「会議の実施方法の工夫」、「コミュニケーションツールの導入」と続いた。報告のみの会議はチャットでのコミュニケーションに置き換えたり、Web商談のスキル習得や、オンラインツールの活用を支援したりと、コミュニケーションのオンライン化やペーパーレスを通して、生産性向上を図る企業が多いことが分かった。

調査概要

調査概要

 調査対象:企業人事担当者
 調査方法:Web上でのアンケート
 調査期間:2021年4月19日~4月23日
 有効回答:357件

株式会社学情

 約190万名の20代求職者データベースを保有する就職・転職情報サイト、全国主要都市で開催する日本最大級の合同企業セミナーなど、独自の多様な採用手法を通じて、クライアントの採用を強力にサポートしている。

まとめ

 労働人口減少が加速する今後、社員一人ひとりのエンゲージメントや生産性を向上させる取り組みはますます重要視される。新型コロナウイルスの影響下においては、オンラインの活用がキーとなりそうだ。

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