コロナ禍のビジネスパーソン意識調査

　株式会社アスマーク（本社：東京都渋谷区、代表取締役：町田正一）は、コロナ禍で働く全国の会社員を対象に働き方や仕事意識に関する調査を実施し、その結果を公開した。

　調査結果詳細はこちら

コロナ前後で変化した宅勤勤務の実施率

　コロナ前の在宅勤務経験者は2割。限られた職種や環境の人だけが行える特殊な働き方だった。コロナ禍で在宅勤務経験者は5割に増加。「ほぼ毎日」の割合は倍増し、週に1回以上在宅勤務をする人が4割を占めている。

コロナ禍の仕事における困りごとや不安

　在宅勤務増加の影響によると考えられる、オンライン会議や社内コミュニケーションに関する項目は若手社員で特に目立つ。全体で2番目に多いのは「会社の業績・先行き」で、不安定な情勢に不安をおぼえている人が少なくない。在宅勤務と出社が混在している人の方が困り感や不安感が強い傾向がみてとれる。

調査概要

　調査名称：コロナ禍のビジネスパーソン意識調査
　調査対象者：全国の20代～50代会社員
　有効回答数：320サンプル
　調査期間：2021年5月28日～6月1日
　調査方法：Webアンケート

株式会社アスマーク

　2001年の設立以来、累計4万件を超える市場調査を行ってきた。東京・大阪・福岡・青森に拠点を置き、日本全国からの調査依頼に対応している。一般社団法人日本マーケティングリサーチ協会（JMRA）や公益社団法人日本マーケティング協会（JMA）に加盟。HR TechサービスやRPA導入・運用支援にも取り組んでおり、組織の働き方改革を支援するサービスや、改正労働施策総合推進法に対応したコンプライアンスとハラスメントに関するリサーチサービス「Check」も提供している。用途に応じて選べる2種類のパッケージで提供しており、有料オプションでより手厚いサポートを受けることも可能。現状把握・周知啓蒙から規定の策定や研修、窓口対応までのトータルサポートが特徴。

まとめ

　コロナ禍における職場改善に取り組んでいる人事担当者にとって、参考となるデータが多い資料となっているのではないだろうか。新しいワークスタイルが広まり、従来と違った課題や悩みが生まれている今だからこそ、現状や実態をしっかりと把握したいものだ。

＜PR＞