健康支援を行う会社は社員のエンゲージメントが高い？

　キリンビバレッジ株式会社と株式会社ネオマーケティング（所在地：東京都渋谷区）は、「企業の健康支援」を軸にインターネットリサーチを共同で実施した。

調査概要

　調査方法：WEBアンケート方式
　調査対象：アイリサーチ登録モニターのうち、全国の20歳以上の、従業員100名以上の企業で健康経営に携わる担当部署の方、従業員100名以上の企業で働く一般社員の男女
　有効回答数：600名（従業員100名以上の企業で健康経営に携わる担当部署300名・従業員100名以上の企業で働く一般社員300名）
　調査期間：2021年5月7日（金）～5月10日（月）

企業の健康支援とその内容

　社員に対し、勤め先の企業が健康支援をしてくれていると感じているかを尋ねたところ、「積極的に支援していると感じる」8.3％、「支援していると感じる」39.3％と計47.6％が健康支援をしていると感じていると回答した。

　そのように感じる理由は、「アルコール消毒液の設置など、感染症対策をした業務環境を提供しているから」55.9％、「健康施策を豊富に実施しているから」52.4％、「残業時間の抑制や、在宅勤務推奨など、働き方改革を推進しているから」42.7％という順に。

健康支援とエンゲージメント

　対象者に企業を評価してもらうと、健康支援をしていると感じている人は平均6.9点に対し、健康支援をしていないと感じている人は5.3点と1.6ポイントの差がつく結果に。健康支援は従業員のエンゲージメントを高めているのかもしれない。

コロナ禍での健康支援

　コロナ禍での企業の健康支援は「例年通りに健康施策を実施した」が最多の47.0％。また、「例年に比べて実施する健康施策の数が増えた」との回答は32.0％となり、新型コロナウイルスの影響で、健康施策を実施する企業が増えていると言えそうだ。コロナ禍の健康支援として計39.7％がオンラインセミナーを検討。また、実際に開催した割合を見てみると、39.3％に。

オンラインセミナーについて

　健康経営の担当者のオンラインでの健康セミナーの不安点は「通信上のトラブルがあるのではないか」31.7％、「運営上のトラブルがあるのではないか」30.0％と続く結果に。約8割が実施に不安を抱いており、この不安を軽減できることが実施のポイントとなりそうだ。

まとめ

　従業員の健康を守るだけでなく、エンゲージメント向上にも効果が期待できる健康経営。まだ導入していないのであれば、手軽にできることから始めてみてはいかがだろうか。

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