リモートワーク下の社内体制・社内コミュニケーションの実態調査結果発表！（続編）

リモートワークサポート研究所（運営：永続経営研究所株式会社、代表取締役：白井久子）は、リモートワーク下の組織マネジメントの現状を調査する目的で、2021年3月20日～5月31日に130名を対象としたリモートワーク実態調査アンケートを行った。

前回は、リモートワークの適性やパフォーマンス向上度に関するアンケート結果を発表。今回は、社内でのリモートワーク体制面やコミュニケーションの実態調査と、そこから挙がった意見を紹介した。

前回の記事はこちら

会社のリモートワーク体制状況と改善点

リモートワークの社内体制に関して、2割の回答者が納得できていないと答えている。また、リモートワーク下での人材育成状況を見ても、できていると感じている人は全体の約4割にとどまった。

納得していないと回答した理由には、「職場での就業に比べ、自宅やワークスペースから仕事に必要な情報へのアクセスが難しい」「コミュニケーションツールの未導入や、リモートワーク下でのルール策定ができていない」などが挙げられた。

また、社内教育の面では、「コミュニケーションや引継ぎの仕方等を学ぶ場や機会が欲しい。役割や権限、各社員の課題設定方法を明確にしてほしい」といった声が挙げられている。

リモートワーク下でのコミュニケーション方法と満足度

「どのような社内コミュニケーション機会を実施しているか」という質問に対して、殆どの回答者がテレビ会議を利用していると回答した。これらのコミュニケーションの機会に対して、約半分の人が何かしらの不満を抱えているという結果となっている。

不満を感じていると回答した理由には「オフィス勤務時では日常的に発生していた、ちょっとした雑談や仕事ではない話をする機会が無くなってしまった」「自分の所属する部署以外の、横や斜めの部門との関わりが減ってしまった」「画面を通したコミュニケーションでは、相手を気遣う姿勢が大切で、感情やメンタル面での社内サポートが必要である」などが挙げられた。

まとめ

リモートワークでは多くの面で可視化が難しく、社内でのコミュニケーションツールやルールの導入、社員と話す場をきちんと設けることが今まで以上に大切となっている。また、社員が自由にコミュニケーションのとれる”オフィシャルでない場”を提供することも、今後の満足度向上には不可欠だと言えるだろう。

＜PR＞