Job総研による『社内コミュニケーション調査』を実施

キャリアや就職・転職全般に関する研究や各種調査を行う機関『Job総研』を運営する株式会社ライボ（本社:東京都渋谷区 代表取締役：小谷匠 以下「ライボ」）は、「社内コミュニケーション調査」を実施。コロナ禍における社内コミュニケーションについて、対面及びオンラインの割合や、2021年と比較した社内コミュニケーションの変化ついて調査した。

調査背景

新型コロナウイルス感染拡大によって、オンラインでの働き方が主流になり、必然的に社内コミュニケーションの取り方もオンラインで行うことが増えたが、オミクロン株の感染拡大が懸念される日本の2022年では、徐々にテレワークから出社に切り替える傾向が見られる。（2022年の働き方調査より）この動きにJob総研では社内コミュニケーションの在り方として、2021年との比較を含め「対面派とオンライン派ではどちらが多いのか」やその理由などを調査した。

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2021年の社内コミュニケーション

2021年の社内コミュニケーションの取り方について、「オンラインが圧倒的に多かった」、「オンラインがやや多かった」を合算した61.7%が社内コミュニケーションにオンラインを多く用いていたという回答結果になった。また、対面でのコミュニケーションは「対面が圧倒的に多かった」21.1%、「対面がやや多かった」14.6%という結果になった。

2022年の社内コミュニケーション

2022年の社内コミュニケーションについては、「意識的に対面コミュニケーションを多くする」、「どちらかといえば対面コミュニケーションを多くする」を合算した55.7%が対面コミュニケーションを多くする回答結果になった。また、オンラインコミュニケーションを多くする回答は39.9%となっている。

対面コミュニケーションを増やす理由

対面での社内コミュニケーションを多くすると回答した理由は、「説明が伝わりやすいから」が最多回答の57.3%となった。

オンラインコミュニケーションを増やす理由

オンラインでの社内コミュニケーションを多くすると回答した理由は、「場所を選ばずにコミュニケーションが取れる」が最多回答の56.9%となった。

まとめ

本調査では、2021年の社内コミュニケーションはオンラインが多かったものの、2022年の社内コミュニケーションは対面を多くしていくという回答が過半数をしめた。オンラインでの社内コミュニケーションに少なからず課題を感じていることがわかる。また、オンライン主流で希薄になりがちな人間関係の再構築に、温度感のある対面を多くとっていくという理由も目立つ結果となった。

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