次世代リーダーの役割「ビジネス目標達成」より「組織文化醸成」を重視

2023.10.20

人事のプロを支援するポータルサイト「HRプロ」を運営するProFuture株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長CEO：寺澤康介）の研究機関であるHR総研は、「次世代リーダー育成」に関する調査を行った。

調査概要

アンケート名称：【HR総研】「次世代リーダーの育成」に関するアンケート
調査主体：HR総研（ProFuture株式会社）
調査期間：2023年7月24～31日
調査方法：WEBアンケート
調査対象：企業の人事責任者・担当者
有効回答：218件

企業規模別　次世代リーダーに求める役割

次世代リーダーに期待する役割については、いずれの企業規模においても「A：組織文化醸成重視」派が多かったものの、企業規模が大きいほど「B：ビジネス目標達成重視」とする傾向が見られた。大企業においては「Bに近い」（10%）と「ややBに近い」（35%）との合計が45%と「ビジネス目標達成重視」が全体に比べて高くなっているのに対し、中堅企業ではこれらの合計が40%、中小企業では33%となっている。

次世代リーダー育成のターゲットにしているポジション

「部門長」が最多で71%、次いで「執行役員・事業責任者」が36%、「主要支社長支店長」が23%などとなっている。社長やその他CXOをターゲットとするとの回答はいずれも1割前後にとどまっており、多くの企業において、まずは部門や事業のトップが育成ターゲットとなっていることが分かる。

次世代リーダー育成対象者の現在の役職

「課長クラス」が最多で78%、次いで「部長クラス」と「係長クラス」がともに50%となっている。多くの企業が部門長や事業責任者をターゲットのポジションとしており、この層の確保に向けて、1～2階層程度下の課長クラスからを育成対象としている企業が多いことが分かる。

次世代リーダー育成・確保において特に重要視している施策

「選抜型研修」が最多で47%、次いで「タフアサインメント・ストレッチアサインメントによる経験の付与」と「育成対象者に対するキャリア支援の施策」がともに19%などとなっている。

まとめ

欧米企業では「次の社長」をいかに生み出すかと考える例が目立つ一方で、日本においては多くの場合が中間管理職あたりを「次世代リーダー」と捉えているようだ。

中小企業における中核人材の育成方法について、経済産業省の未来人材ビジョンによれば「従業員間の自主的な取り組み（47.6％）」が最多となっており育成に関しては各社に委ねられているのが現状だといえる（※）。

※出典元：未来人材ビジョン