心身の異変を感じても3割超が「我慢して働き続けた」 Smart相談室
株式会社Smart相談室(本社:東京都港区、代表取締役・CEO:藤田康男)は、直近3年以内(緩和条件:5年以内)に、メンタル面の不調(ストレス・うつ症状・適応障害など)が主な原因で休職または退職した経験がある会社員413名を対象に、メンタル不調による休職・退職者に関する実態調査を実施した。
調査概要
調査名称:メンタル不調による休職・退職の分岐点に関する実態調査
調査方法:インターネット調査
調査期間:2026年3月24日〜同年3月26日
有効回答:直近3年以内(緩和条件:5年以内)に、メンタル面の不調(ストレス・うつ症状・適応障害など)が主な原因で休職または退職した経験がある会社員413名
出典元:【メンタル不調による休職・退職者実態調査】 心身の異変を感じても34.8%が「我慢して働き続けた」。 職場への相談に65.8%が抵抗感、約半数が「相談しても変わらない」(株式会社Smart相談室)
※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはならない
休職・退職経験者のメンタル不調の原因
本調査ではまずはじめに「Q1. あなたのメンタル不調の主な原因として、最も当てはまるものを教えてください。」と質問。その結果、全体の半数以上が「仕事のプレッシャー・難しさ(32.2%)」と「上司との関係・ハラスメント(23.5%)」の2点に集中した。
続いて、休職/退職に至る前に、心身の異変(例:睡眠の質の低下、意欲の減退、体調不良の頻発など)を感じ始めてから、実際に休職/退職に至るまでに要した期間について質問。「1年以上(14.5%)」「6カ月~1年程度(17.9%)」「3~6カ月程度(21.8%)」という結果になった。半数以上が、症状を自覚しながら3カ月〜1年以上にわたり勤務を継続していたことがわかる。
異変の初期段階「特に何もせず、我慢して働き続けた」が最多
次に、心身の異変を感じた初期段階でとった行動について質問。最も多い回答が「特に何もせず、我慢して働き続けた(34.8%)」となったことが報告された。
また、症状が深刻化し「このままでは限界だ」と感じるようになった段階でとった行動については「社外の医療機関(心療内科・メンタルクリニック等)を受診した(34%)」が最多だった。
一方で、24.7%が「何もせず、我慢して働き続けた」と回答しており、不調者が行動を起こす際の心理的なハードルの高さが浮き彫りになった。
8割以上が「仕事のパフォーマンスに影響があった」と実感
続いて、心身の異変を感じ始めてから休職/退職に至るまでの間、仕事のパフォーマンスに影響があったかを質問。その結果「非常にそう感じる(41.3%)」と「ややそう感じる(42.9%)」が合わせて8割を超えた。
具体的な影響としては「集中力が低下し、業務に時間がかかるようになった(48.1%)」「ミスや確認漏れが増えた(44.5%)」が多く挙げられている。
6割超が相談に抵抗感「状況が変わらないと思ったから」
さらに本調査では、職場にメンタル面の不調を相談・報告することに、心理的な抵抗感があったかを質問。「とても抵抗感があった(32.4%)」「やや抵抗感があった(33.4%)」と回答する人が半数を超えた。
相談への抵抗感の理由としては「相談しても状況が変わらないと思ったから(49.6%)」「評価やキャリアに悪影響が出ると思ったから(39.3%)」が上位に挙がった。
「防げた可能性のある支援」と「最も重要と考える支援」
続いて、休職/退職を避けられた可能性がある支援や環境について質問。「業務量や配置転換の調整が早い段階で行われている環境(34.4%)」「異変の初期段階で、上司や同僚が変化に気づいてくれる環境(31.5%)」「異変の初期段階で、気軽に相談できる窓口(30.5%)」との声が多く挙げられた。
また、休職/退職を防ぐ上で最も重要と考える支援としては「異変の初期段階で気軽に相談できる窓口(24.1%)」が最多だった。
まとめ
メンタル不調を感じながらも3割超が「我慢して働き続けた」と回答し、半数以上が数カ月以上不調を抱えたまま勤務していた実態が明らかになった。不調そのものよりも「相談しても変わらない」という諦めが、休職・退職を深刻化させている可能性も示されている。
さらに本調査では、業務量や配置転換の調整、初期段階での声掛けなど、組織側の早期介入が重要視されていることが判明した。
相談窓口の設置はもちろん、改善につながる運用体制や管理職の対応力強化が不可欠と言えそうだ。不調者を放置することで、集中力低下やミス増加による生産性低下にも影響が及ぶ可能性が高い。メンタルヘルス対策は福利厚生であると同時に、経営に直結する課題といえるだろう。









