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ルナルナ オフィス提供の「男性更年期プログラム」実証導入|ポーラ・オルビスホールディングス

2024.01.22

株式会社ポーラ・オルビスホールディングス(本社:東京都中央区、社長:横手喜一)と株式会社LIFEM(本社:東京都新宿区、代表取締役:菅原誠太郎)は、LIFEMが提供する働く女性の健康課題改善をサポートする『ルナルナ オフィス』の「男性更年期プログラム」を、3月6日よりポーラ・オルビスグループへ実証導入することに合意したことを発表した。

対象を拡大し全ての従業員の健康課題改善を支援

LIFEMが提供する『ルナルナ オフィス』は、女性の健康課題を会社として支援する法人向けプログラム。個々の困りごとに応えるサービスや、従業員の意識を高めるメニューによって、職場全体の環境改善を図る。

今回ポーラ・オルビスホールディングスが実証導入を決定した「男性更年期プログラム」は、既に導入している女性従業員を対象にした「月経プログラム」「更年期プログラム」に加え、男性従業員へ対象を拡充した医療機関と連携したオンライン診療サービス「男性更年期プログラム」。本プログラムの提供で、女性のみならず、働く男性が直面する健康課題の改善を支援する。

35歳以上の男性従業員の半数以上に更年期と思われる症状や疑わしい不調

35歳以上の男性従業員の半数以上に更年期と思われる症状や疑わしい不調

今回の「男性更年期プログラム」の導入にあたり、ポーラ・オルビスホールディングスでは、35歳以上のグループ男性従業員を対象に男性更年期症状に関するアンケート調査を実施している(調査実施期間:2023年10月2日~10月16日)。その結果、実際に更年期と診断された人を含め、半数以上が更年期症状と思われる何らかの不調を感じていることが分かった。また、このような更年期症状による仕事への影響は「集中できない(58.8%)」「労働時間が減った(26.6%)」「ミスが増えた(22.1%)」が上位に挙げられている。

さらに、更年期の症状への対処方法について「我慢する(特に何もしない)」と回答した人が46.2%と最も多く、一方で「医療機関を受診する」はわずか3.0%にとどまり、不調を抱えながらも医療機関を受診する人は非常に少ない現状が明らかに。また、症状の改善策として漢方薬があることや、医療機関で男性ホルモン補充療法が受けられることへの認知が25%以下と低いことが分かり、医療機関の受診や治療方法など男性更年期に関する知識啓発の必要性がうかがえる調査結果となっている。

こうした背景から、ポーラ・オルビスグループの男性従業員の生産性向上を目的として「男性更年期プログラム」の実証導入が決定した。さらに、男性の更年期にも着目した「男女の更年期セミナー」を実施し、従業員同士の相互理解と健康に関するリテラシー向上なども実施していくとしている。

男性更年期プログラム 概要

男性更年期障害とは、概ね40歳以降に男性ホルモンであるテストステロンの減少により心身に様々な症状が引き起こされる病気のことで、全身の倦怠感や不眠、性機能減退、ほてり、イライラなどの症状がある。更年期症状の治療としては、漢方薬や男性ホルモン補充療法が有効とされている。

今回、ポーラ・オルビスホールディングスが導入する『ルナルナ オフィス』の「男性更年期プログラム」は、『ルナルナ オンライン診療』を活用し、男性更年期外来の受診と漢方薬などの処方・配送まで行うことで症状改善をサポートするもの。

また、泌尿器科医師によるセミナーの実施とアーカイブ動画を提供することで全社的な知識啓発を図るとともに、プログラムの効果検証を通じ、より働きやすい職場環境の構築を支援する(プログラム開始日:2024年3月6日)。

まとめ

一般社団法人日本内分泌学会によれば、男性ホルモンは一般的に中年以降、加齢とともに穏やかに減少。男性の更年期は40歳代以降であればいつでも起こりうるのだという。集中力の低下は生産性にも影響を及ぼす可能性がある。従業員の健康へのリテラシー向上を図ることは、生産性低下の予防にもつながる重要な取り組みとも言えるだろう。

参考:一般社団法人日本内分泌学会男性更年期障害(加齢性腺機能低下症、LOH症候群)