職場のSNS事情　7割が職場の人にSNSを教えている結果に

株式会社キャリアデザインセンター（本社：東京都港区、代表取締役社長兼会長：多田弘實）が運営する、女性の転職に特化した転職サイト『女の転職type』は女性のリアルな仕事観を調査する【データで知る「女性と仕事」】を定期的に行い、女性の働く環境の実態を公開している。今回は働く女性361名を対象に「職場のSNS事情」についてアンケートを実施した。ここでは調査結果の概要をお伝えする。

7割超が職場の人にプライベート用のSNSを「教えている」

本調査ではまず、職場の人にプライベート用のSNSを教えているかを質問。その結果、教えていない人は28.9%となり、7割以上の人が職場の人にSNSを教えていることが明らかになった。実際に教えているSNSは「LINE（68.3%）」「Instagram（15.7%）」「Facebook（5.1％）」が多く「X（旧Twitter）（2.0%）」「TikTok（0.9%）」を教えている人は少数となった。

職場の人にプライベート用のSNSを教えている理由としては「業務時間外の緊急連絡のため（49.2%）」「勤怠連絡に使うため（44.0%）」「業務に関する連絡に使うため（41.6%）」「プライベートな話をするため（39.6％）」が多く挙げられた。

職場の人にプライベート用のSNSを教えて「よかった」約7割

本調査によると、職場の人にプライベート用のSNSを教えている人のうち「よかった（26.7%）」「どちらかというとよかった（42.6%）」と、69.3%の人が「よかった派」であると回答している。

「よくなかった派」は14.4%で、年代別では20代が19.4%、30代が10.9％、40代が13.6%と「よくなかった派」では20代が他の年代と比較して多い傾向が見受けられる。

「よかった派」の人がSNSを教えてよかったと思う理由は「電話、メールよりSNSのほうが楽だから（63.8%）」「緊急連絡に適しているから（51.7％）」「コミュニケーションを深められたから（37.9%）」が上位に。便利な連絡手段、コミュニケーションツールとして活用している様子がうかがえる。

「よくなかった派」の人がSNSを教えてよくなかったと思う理由としては「仕事とプライベートは分けたいから（94.4％）」「業務時間外も連絡がくるから（66.7%）」「転職、退職後が面倒だから（41.7%）」が上位となった。仕事以外の場面で関わりを持ちたくないと考える人はデメリットを感じやすいようだ。

6割超が上司には「教えていない」

また、上司にもプライベート用のSNSを教えているかとの設問では「教えていない」が63.1%と多数派に。最初の設問で職場の人にSNSを教えていない人は28.9%であったことから、同僚などには教えても上司には教えていないという人が多くいることがわかる。

本調査では続いて、上司にプライベート用のSNSを教えている人に、上司とのやりとりで注意していることについて質問。その結果「砕けた言葉遣いをしない（65.6%）」「休みの日は連絡しない（35.2%）」「プライベートな話はしない（33.6%）」が上位となった。

職場の人に知られたくないプライベート用のSNS

本調査によると、職場の人に一番知られたくないプライベート用のSNSは「Instagram（30.9%）」「X（旧Twitter）（30.0%）」が多く選ばれている。「知られたくないSNSはない」と回答した人は18.7%となった。

本結果を年代別に見てみると「Instagram」を回答したのは20代が最多の48.1%で、年代が上がるにつれ比率が下がっていく（30代：30.8％、40代：22.2％）傾向に。一方で「LINE」は年代が上がるにつれ知られたくないと思う比率が上がっている（20代：5.0％、30代：8.5％、40代：13.6％）。

調査概要

調査内容：第86回「職場のSNS事情」／データで知る「女性と仕事」
調査期間：2024年3月1日～3月14日
有効回答数：361名
調査対象：女の転職type会員の女性
調査方法： Web上でのアンケート
※調査データ（グラフ）は、小数点第2位以下は四捨五入しているため、合計しても100にならない場合がある
出典元：第86回　職場のSNS事情　職場でのSNS事情について聞いてみました。（株式会社キャリアデザインセンター）

まとめ

本調査結果について、女の転職type編集長の小林佳代子氏は 「職場の人間関係にいい影響をもたらすこともあるSNS。時代とともに求められるビジネスマナーや常識は変わっていきますが、感じ方や考え方は人それぞれ。お互いに配慮しながら無理なく活用できるといいですね」とコメントした。

日本労働組合総連合会が2023年12月に発表した調査結果（※）では、勤務時間外の連絡に6割以上がストレスを感じていることや、7割以上が「つながらない権利によって勤務時間外の連絡を拒否できるのであれば、そうしたいと思う」と考えていることが明らかになっている。

本調査ではプライベート用のSNSを業務連絡のために使っている人が多かったが、それについて否定的な意見を持つ人も一定数いることは見逃せない。業務連絡にはビジネスチャットや社内SNSなどのツールを使うことや、勤務時間外の連絡についてルールを定めることなども検討が必要ではないだろうか。

※出典元：“つながらない権利”に関する調査2023 （日本労働組合総連合会）