在宅勤務経験者の約半数が職場回帰　6割以上が「自宅」よりも「職場」勤務を好む

コクヨ株式会社（本社：大阪市、社長：黒田英邦）のWebメディア「在宅百貨」は、在宅勤務に関する意識調査を実施した。昨今多くの企業が在宅勤務を導入し、働き方の多様化が進んだ一方で、ワークライフバランスの取り方など新たな課題も生まれている。本調査は在宅勤務の現状とその変化についての理解を深めるため、幅広い職業群を対象に実施した。ここでは調査結果の概要について紹介する。

在宅勤務経験者のうち約半数が職場回帰　そのうち約3割は「自らの意思」

本調査では、在宅勤務経験者のうち、現在は約半数が在宅勤務を行っていないという結果となっている。また「過去に在宅勤務をしていたが現在はしていない人」のうち「会社で在宅勤務が認められている人」は28.2％で、自らの意思で在宅勤務を選択していない人が一定数いることが明らかになった。さらに、現在在宅勤務が認められていない人においても「在宅勤務を望んでいる」人は約4分の1にとどまったという。

続いて本調査では、在宅勤務のメリットとデメリットを尋ねている。メリットは「通勤時間が無いこと（41％）」デメリットは「運動不足になる（17％）」が、それぞれ最多となった一方、共通して2番目に多かったのは「上司や同僚とのコミュニケーションの減少」であった。

本調査結果によれば6割以上が「働く場所」として「職場」を好んでおり、職場回帰の流れはより加速する可能性がある。また、好みの働くスタイルを2択で質問した結果からは、多様なニーズがみられた。

調査概要

調査名：在宅勤務に関する調査
調査期間：2024年2月27日～2024年3月2日
調査方法：株式会社マーケティングアプリケーションズが提供するアンケートシステム「MApps forSurvey」によるインターネット調査
調査人数：794人
調査対象：「現在お仕事をされている方」と回答した20代～50代のモニター
モニター提供元：MAppsパネル
出典元：在宅百貨（コクヨ株式会社）

まとめ

厚生労働省が実施した「令和5年度テレワーク人口実態調査」によれば、直近1年間のテレワーク実施率は減少し、コロナ禍を経てハイブリッドワークを実施する割合が増加傾向にあるという。また、テレワークを実施していない理由は「会社からテレワークを実施することを認められていない、または、出勤するよう指示等があり、テレワークを実施できないため」が最多になっている。

本調査では在宅勤務を望む人はそう多くない傾向にあることが明らかになった。しかしながら、働くスタイルに関する設問では多様なニーズがみられている。従業員の理想の働き方を実現できる選択肢とフォロー体制の整備が求められているのではないだろうか。

出典元：令和５年度テレワーク人口実態調査－調査結果（概要）（厚生労働省）