現役経営者の56%がGoogleマップの活用に成果を実感　約3割が売上増【デジタルマーケティングの意識調査】

株式会社ベクトル（本社：東京都港区、代表取締役会長兼社長：西江肇司）の子会社である株式会社トライハッチ（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：武藤尭行、以下：トライハッチ）は、飲食・医療業界の経営者136名を対象にデジタルマーケティングの意識調査を実施した。ここでは調査結果の概要をお伝えする。

調査概要

調査方法：インターネット調査
地域　　：全国
調査対象：飲食／医療業界の経営者136人
調査時期：2024年4月
調査主体：株式会社トライハッチ 調べ
出典元：【調査レポート】56%の企業がGoogleマップ活用の成果を体感！「Googleビジネスプロフィール活用の実績と将来への展望」ビジネスにインパクトを与える課題に現役経営者が回答（株式会社トライハッチ）

調査実施の背景と目的

トライハッチは、これまで5万店舗以上で店舗集客を支援してきた実績を持つ。そのなかで、Googleビジネスプロフィールやその他のデジタル施策において、企業経営者は一定の課題を抱えているとの認識を持っていた。

そこで、今後MEO業界が目指すべき方向性や課題について理解するため、企業経営者に対して意識調査を実施した。店舗運営におけるデジタルマーケティングに関する多くの課題を明らかにし、今後の業界の方向性を示唆するものとなるよう、今後も定期的な調査を実施するとしている。

56.1%がGoogleビジネスプロフィールの成果を実感

本調査では、Googleビジネスプロフィールを運用している企業経営者のうち、29.6%がGoogleビジネスプロフィール運用後の売上増加を実感しており、全体の56.1%がGoogleビジネスプロフィールの運用がビジネスに好影響を及ぼしたと回答している。

トライハッチはこのデータについて「Googleビジネスプロフィールの活用が売上増加に直結するだけでなく、口コミやパブリックリレーションズの領域においても積極的な影響をもたらしていることを示唆している」と解説した。

また、本調査では、売上の可視化に課題を持つ企業が多数を占めていることも明らかに。例えば、ウェブサイトからの予約や問い合わせのコンバージョンでは39.4%が「ポータルサイト」に依存していると回答しており「自社サイト」や「Google Analytics」を利用している企業は30％を切る結果となっている。

本結果についてトライハッチは、デジタルマーケティングの成果測定において、多くの企業が必要なツールや知識を活用できていない可能性があると指摘した。

「SNSがブランド認知の向上に貢献」36.4%

トライハッチは、Googleビジネスプロフィールの運用を行う企業の間で、Googleビジネスプロフィールだけではなく、SNSやポータルサイトを含む複数のデジタルマーケティングチャネルを組み合わせた施策の重要性が強調されている点に注目。

特に、36.4%が「SNSが認知度の向上に貢献している」と回答していることから、これらのマルチチャネルアプローチは顧客とのコミュニケーションを促進し、ブランド価値の確立に欠かせない要素となっているとの見解を示した。

デジタルマーケティングの課題と対策

本調査では、Googleビジネスプロフィールを使用している企業の中で、最も切実な課題として挙げられたのは「ネガティブな口コミへの対応や、口コミの活用（33.3%）」であることが明らかになった。次いで「SNSやGBPの更新に要する時間と労力（25.8%）」が続いている。

課題への対応策としては「ポジティブな口コミの増加と悪い口コミへの迅速な対応（37%）」「ウェブ上で情報発信を積極的にこなう（27.7%）」「スタッフのデジタルスキルの向上（27.7%）」が上位に。

さらに、使いやすいオンライン予約システムへの改善やその他のデジタル施策を通じて売上の明確化に注力する動きもみられた。

まとめ

本調査では半数以上の企業がGoogleマップの活用に成果を実感しており、約3割は売上増加につながったと回答。その一方で、売上の可視化に課題を持つ企業が多いことも明らかになっている。

トライハッチは本レポート内で、店舗のデジタル施策においては積極的なデジタルツールの活用や、マルチチャネルアプローチが重要との考えを示した。自社の施策を見直す際には本レポートを参考にしてみてはいかがだろうか。