上司からの理想のフィードバック「ハッキリ言われたい」約8割【2024年 人材育成の意識調査】

パーソルキャリア株式会社が運営する調査機関『Job総研』は、516人の社会人男女を対象に「2024年 人材育成の意識調査」を実施。人材の育ち方における価値観やその年代別割合、また職場での育成環境の有無とその場面、さらに上司からの理想の教育方法とそれを望む理由及び実態と満足度、そして長期雇用の希望や企業への貢献意欲などを調査した。

人材育成の難易度が上がる今、実際に働く人の意識は？

同社は政府が人への投資に大きな予算を投入することや、副業の推進が進んでいる現状、ジョブ型雇用への意識の高まりなどに注目。その一方で、ハラスメント防止による適切な指導方法の模索や、退職代行による新卒の離職など、人材育成にはこれまでと違う課題が発生していると指摘する。

こうした状況において、実際に働く人は人材育成にどのような意識を持っているのかを明らかにすべく、本調査が実施された。

※経済財政運営と改革の基本方針2023（内閣府）

調査概要

調査対象者：現在職を持つすべての社会人／JobQ Town（ジョブキュータウン）登録者
調査条件：全国／男女／20〜50代
調査期間：2024年4月17日〜4月25日
有効回答人数：516人
調査方法：インターネット調査
出典元：『2024年 人材育成の意識調査』を実施しました（Job総研）

育ち方への価値観と職場の育成環境

本調査ではまずはじめに人材の育ち方について質問。その結果「自分で成長していくもの派」が52.5%で過半数を占めたという。内訳は「断然“自分で成長していくもの”（10.3%）」「“自分で成長していくもの”（18.4%）」「どちらかといえば“自分で成長していくもの”（23.8%）」となっている。

年代別の回答では40代の「自分で成長していくもの派」が62.6 %で最多となり、次いで30代が54.9%、50代が48.2%、20代が42.8%と、40代と20代では20%の差があった。

次に、現在の職場に人を育てる環境はあるかを尋ねており「あると思う派」が60.5%となったことがわかった。具体的な場面としては「研修や制度が充実している（51.6%）」「上司から適切なフィードバックがあった時（42.3%）」「技術的なスキルの習得時（34.9%）」が上位に挙げられている。

上司からの理想の教育と実態 半数以上が「満足」

続いて本調査は、上司からの理想のフィードバックについて調査。その結果「ハッキリ言われたい派」が76.0%で、内訳は「とてもハッキリ言われたい（7.4%）」「ハッキリ言われたい（24.8%）」「どちらかといえばハッキリ言われたい（43.8%）」であった。その理由として最も多かったのは「自分では気づけないことに気づける（65.1%）」であることも判明した。

上司からの日頃のフィードバックについて「ハッキリ言われている派」は61.2%に。また、満足度については「とても満足（5.1%）」「満足（15.5%）」「どちらかといえば満足（40.7%）」と、合計で61.3%が「満足派」であることが明らかになった。

なお年代別では、20代の「満足派」が76.0%で最多となり、次いで40代が60.9%、30代が57.8%、50代が45.8%の結果になっている。

また本調査では、現在の職場での長期的な雇用について「望む派」が73.9%であること、自身の成長を企業の成長に「繋げたいと思う派」が77.9%であることも明らかになっている。

まとめ

採用における買い手市場が続く中、若い世代では「自分で育つ」という意識はそう高くないようだ。人材定着に向けて、人材教育がより重要となっている様子がうかがえる。

Job総研室長の堀雅一氏は本調査結果を受けて「現在の部下世代は、知りたいことをネットから情報取得することに就職前から慣れているため、上司世代が部下だった時よりも上司に求めるフィードバックの質が高まっていると考えられます。しかし、実態をネットから100%知ることは困難であるため、その不安や悩みを解消するために上司からのハッキリとしたフィードバックを必要としているのだと考えられます」との考察を示している。

また、7割以上が長期的な雇用を望み、企業への貢献意欲を示していることから「今後の教育の仕方や環境次第で、新入社員の意識も変化していく可能性だけでなく、上司としても企業としても人材を大切していく必要性が見える」とコメントした。今後の人材育成について改めて検討するきっかけとしていただきたい。