自社の企業文化について約9割がアップデートの必要性を実感　月刊総務調査

株式会社月刊総務（所在地：東京都千代田区、代表取締役：豊田健一）は、全国の企業を対象に「企業文化に関するアンケート調査」を実施し、136名から回答を得たことを報告。自社の企業文化に対する考えや課題、企業文化のアップデートにおける総務の役割や求められるスキルなどを明らかにした。

調査概要

調査名称：企業文化についての調査
調査機関：株式会社月刊総務調査
調査対象：『月刊総務』読者、「月刊総務オンライン」メルマガ登録者ほか
調査方法： Webアンケート
調査期間：2025年3月11日〜2025年3月18日
有効回答数：136件
出典元：株式会社月刊総務

9割以上が必要性を実感する「企業文化のアップデート」

本調査ではまずはじめに、企業文化のアップデートの重要性について質問。その結果「とても重要」と「やや重要」が合わせて94.8%となったことが判明した。また、自社の企業文化のアップデートの必要性については「とても必要」と「やや必要」が合わせて88.9%となっており、約9割がアップデートする必要があると感じているようだ。

企業文化が組織運営に与える影響については「従業員のエンゲージメント向上（75.0%）」「会社のブランド力の強化（53.7%）」「離職率の低下（41.2%）」といった声が多く寄せられている。

一方で、創業10年以上の企業に対して、ミッション・ビジョン・バリューの見直しを行なったか尋ねる項目では、38.3%が見直したことがないと回答したことも判明。また、ミッション・ビジョン・バリューの浸透施策について「実施したことはない」との回答が27.9%あったという。

企業文化アップデートにおける総務の役割は？

続いて本調査では、企業文化のアップデートにおいて総務部門が果たすべき役割について質問。その結果「社内コミュニケーションの促進（71.3%）」「人材育成の支援（43.4%）」「企業理念の浸透（39.7%）」が上位に挙げられたことが判明した。

また、企業文化アップデートのために現在実施している施策としては「社内表彰制度（41.2%）」「社内報の発行（34.6%）」「従業員満足度調査の実施（27.9%）」などが多いようだ。一方で「取り組みをしていない（27.2%）」との回答も一定数みられている。

企業文化アップデートにおける課題としては「経営層と従業員の意識の乖離（68.4%）」「部門間の連携不足（52.9%）」「施策の効果測定の難しさ（39.7%）」との声が多く寄せられたという。

さらに、企業文化のアップデートを成功させるために総務部門に必要なスキルについて尋ねる項目では「コミュニケーション能力（64.0%）」「変革推進力（58.8%）」「分析力（51.5%）」が上位に挙げられたことも明らかになった。

まとめ

自社の企業文化に対して「アップデートが必要」と考える人が約9割と、圧倒的多数であることが明らかになった。企業文化の見直しは、多くの企業において急務とも言えるだろう。

そうした中で課題に挙げられたのは「経営層と従業員の意識の乖離」や「部門間の連携不足」であった。同社は総務部門がコミュニケーション能力を発揮し、組織を横断する存在として「企業文化の担い手」になることが求められていると提言している。

経営成果とも密接に結びついている企業文化のアップデート。そこに総務部門としてどうコミットしていくか、改めて考える機会としてみてはいかがだろうか。