「理想の出社頻度」毎日が4割超、増加傾向も在宅志向も微増　イトーキ調査

株式会社イトーキ（本社：東京都中央区、代表取締役社長：湊宏司）は、企業が直面する働き方やオフィス環境の課題を多角的に分析した調査レポート『WORKPLACE DATA BOOK 2026』を公開した。

調査概要

＜オフィス環境調査＞
調査対象：首都圏を中心に2022～2024年度に竣工したオフィス（101社）
※本調査では主に2022～2024年度に竣工したオフィスを対象とし、一部の分析では過去年度のデータも含めて傾向を整理
調査総席数：36997席
調査総面積：36万3132㎡
＜オフィス勤務者意識調査＞
調査対象：日本全国のオフィス勤務者5000名
調査方法：インターネット調査
調査期間：2025年8月
出典元：WORKPLACE DATA BOOK 2026（株式会社イトーキ）

「理想の出社頻度」中間層が減少し二極化へ

本調査結果を見ると、2025年の理想の出社頻度としては「週5日以上（毎日出社）：42.0％」が、2023年（30.7%）から10pt以上増加。一方で「基本的に在宅」も6.8%から9.4%と微増傾向だった。従来、多くを占めていた週2〜3日程度の出社頻度を理想とする中間層が減少していることが明らかになった。

また、オフィス環境について「変化があった」と回答した割合は、2023年の52.1％から2025年には18.3％へと大きく減少。一方で「現在の働き方やオフィス環境を変えたい」が50.4％と半数を超えており、多くの人がオフィス機能について見直す必要性を感じていた。

オフィスに求められる機能は「個人作業ニーズ」が上位

続いて、オフィスに求める機能について質問。「周囲の音・声に邪魔されず、１人で集中できる場所がオフィス内にあること」が1位に挙げられた。そのほか、電話やWEB会議に対応した専用スペースを求める声も多く、個人作業に適した環境が引き続き上位にランクインしている。

また、社内コミュニケーションツールの活用といったデジタル基盤に関する項目も上位に入った。物理空間とデジタル環境の、両面での整備が求められていることが明らかになった。

そうした中、フリーアドレスの採用率は64.6％に達し、多くの企業で導入が進んでいる。同社はフリーアドレスの評価は生産性に関して高い一方で、コミュニケーションや創造性といった項目ではグループアドレスの方が高い評価を得ていると解説。働き方や目的に応じた運用設計が求められている様子がうかがえる。

まとめ

働き方について「毎日出社」を希望する人が増える一方で「在宅志向」の人も一定数存在している。制度としての「最適解」はひとつではなくなりつつあることが、うかがえる。

出社の価値について、コミュニケーションや創造性といった「目的」による評価が高まっている点にも注目したい。

本調査の結果は、組織として一律の出社ルールで統制するのではなく、出社の有効性について再定義し、選択可能な運用へと転換していく時期であることを示唆している、といえるだろう。オフィス環境の見直しなどの検討時に、ぜひ参考にしたい。