26卒「給与額」より仕事の「社会的ニーズの高さ」重視　ヒューマン調査

ヒューマンホールディングス株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：佐藤朋也）は、2026年卒（以下：26卒）の新社会人を含む20～29歳の男女計1000名を対象に「Z世代の仕事観と自分らしさに関する調査2026」を実施。第1弾レポートとして、Z世代の仕事観について発表した。

調査概要

期間：2026年4月1日～4月7日
対象：全国／会社員（正社員）・公務員・団体職員として勤務する20歳～29歳男女
回答数：1000名
方法：インターネット調査
出典元：【Z世代の仕事観と自分らしさに関する調査2026 vol.1】企業選び、「給与」より「仕事の社会的ニーズ」を重視　労働力不足を「自身の活躍機会」と捉えるポジティブ層が4割超（ヒューマンホールディングス株式会社）



※調査結果の構成比は小数点2位以下を四捨五入して算出しているため、合計値は必ずしも100％とはならない

Z世代が重視するのは「仕事の社会的ニーズの高さ」

本調査ではまずはじめに、Z世代が現在の勤務先を選択した際に「仕事の社会的ニーズの高さ」と「給与額の高さ」のどちらを重視したかを質問。その結果「給与額（34.0%）」よりも「仕事の社会的ニーズ（40.4%）」を重視した人が6.4pt多かった。

特に26卒ではその差が顕著で、仕事の社会的ニーズ重視が46.8%に対し、給与重視は29.0%と圧倒的な差がみられた。

また、勤務先を選ぶ際に重視したこととしては「福利厚生の充実度（60.9%）」「ワークライフバランスのとりやすさ（59.3%）」「仕事内容のやりがい（56.4%）」が上位を占めた。

労働力減少を「前向きに捉える声」半数超

国内の労働力が減少していくことに対し「働き方の多様化が進む（55.6%）」「最新テクノロジーの重要性が増す（55.0%）」など、社会の変化を前向きに捉える回答が半数を超えた。

また「自身の活躍機会が増加する」との回答も41.4%に達しており、社会の危機を新時代のチャンスと捉えている様子がうかがえる。

さらに、個人の意識にもこの傾向が反映されている。自身の「キャリア」にプラスの影響がある、または影響はないと答えた「非ネガティブ層」は合わせて66.2%にのぼった。加えて「働き方」への影響についても、計57.5%がプラスの影響がある、または影響はないと回答したことが明らかになった。

Z世代が考える「自分らしさ」の源泉　理想の姿は7割が描ききれず

続いて、Z世代のうち26卒を除く既卒の500人が。これまでに仕事を通じて「自分らしくありたい」と思ったシーンについて質問。その結果「自分の成長を実感できたとき（21.4%）」「自分のことを必要とされていると感じたとき（20.4%）」「周囲から感謝されたとき（19.0%）」「自分の強みや得意なことを活かせたとき（18.6%）」といった回答が上位に挙がった。

また、仕事を通じて「自分が成長できている」と実感することは重要かどうかたずねる項目では、Z世代の53.7%が「重要」と回答。一方で「なりたい自分」の姿を思い描けている回答者は33.8%にとどまっており、理想と現実のギャップを埋めるための自己実現に向けた環境や、考える機会の必要性が示唆された。

まとめ

従来の「給与重視」から「社会的意義」や「やりがい」「働きやすさ」へとZ世代の価値観がシフトしていることが明らかとなった。特に26卒ではその傾向が顕著であり、企業選びにおいて“何をするか”が“いくらもらうか”を上回る重要な判断軸となっているようだ。

こうした価値観の変化に対して、報酬制度だけでなく、仕事の意義や成長機会を可視化・言語化する取り組みが不可欠だ。また、キャリアの方向性を描ききれていない層が多い点を踏まえ、育成支援やフィードバック機会の充実など、個々の成長実感を高める仕組みづくりも重要となるだろう。